コラム

サイバー攻撃を受け、被害が出ることを前提に考える「レジリエンス」が重要だ

2018年05月11日(金)18時30分

研究者だけでなく、政治家や実務担当者の参加も多いため、それぞれの理念・哲学を長々と話したり、経験談を披露したりする人も多かった。その中で多くの人が言及したのが「レジリエンス」である。英辞郎第9版では、レジリエンスは、「〔病気・不幸・困難などからの〕回復力、立ち直る力、復活力。〔変形された物が元の形に戻る〕復元力、弾力(性)」とされている。

サイバーセキュリティの世界ではカタカナで「レジリエンス」と書くことが多く、サイバー攻撃の被害を受けても素早く復旧することで業務継続性等に影響を及ぼさないようにすることを指す。

サイバー攻撃をそもそも全く受けないということは期待できない。そして、攻撃を受けても100%被害が出ないということもきわめて難しい。当然攻撃を受け、当然被害が出るが、素早く復旧して被害を最小限にするというのがレジリエンスの考え方である。

CIPフォーラムの参加者たちが言うほど実態は簡単ではない。DDoS(分散型サービス拒否)攻撃を受けたから通信事業者に頼んで回線を増強するぐらいならできるだろう。しかし、このフォーラムで議論しているような重要インフラに対するサイバー攻撃やテロ攻撃が行われ、物理的な被害が出てしまった場合には、簡単に復旧はできないだろう。

私がこのフォーラムで話したのは海底ケーブルの保護である。幸いというか、ルーマニア自体は隣国ブルガリアとの間で黒海を介してつながる海底ケーブルを1本持っているだけだ。しかし、日本のような島国は数多くの海底ケーブルに依存しているし、インターネットの中心になっている米国も世界とつながるには太平洋、大西洋を横断する海底ケーブルを必要としている。

今年3月には、アフリカ大陸西岸のモーリタニアで海底ケーブルが切断され、2日間にわたってインターネットに接続できなくなった。これが事故なのか事件なのか、いまだにはっきりしないが、一番被害が大きかったモーリタニアだけでなく、少なくとも周辺のシエラ・レオネ、リベリア、ギニアビサウ、ガンビアにも影響が出た。

海底ケーブルが1本しかつながっていなかったモーリタニアは48時間にわたって接続を失った。複数の海底ケーブルを持っていた国は、通信スピードが遅くなったとしてもつなぐことはできた。レジリエンスという点では、古くからのインターネットの思想にある通り、リダンダンシー(冗長性)を持っておくことが重要ということを示している。

日本の場合は全国に15ヵ所程度の海底ケーブルの陸揚局がある。一つの陸揚局に複数のケーブルが入っている場合があるから、新旧合わせてかなりの数の海底ケーブルを日本は保有している。モーリタニアのような全国が数日にわたって通信不能ということは考えにくい。どこかで海底ケーブルが切れればトラフィックを迂回させれば良い。

プロフィール

土屋大洋

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。国際大学グローバル・コミュニティセンター主任研究員などを経て2011年より現職。主な著書に『サイバーテロ 日米vs.中国』(文春新書、2012年)、『サイバーセキュリティと国際政治』(千倉書房、2015年)、『暴露の世紀 国家を揺るがすサイバーテロリズム』(角川新書、2016年)などがある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

高市首相、食料品の消費税2年間ゼロ「できるだけ早く

ワールド

英元王子アンドルー氏、エプスタイン被告と公的文書共

ワールド

ウクライナ各地にドローン攻撃、子ども含む4人死亡

ワールド

台湾の1月輸出、69.9%増 AI需要で16年ぶり
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 10
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story