コラム

サイバー攻撃を受け、被害が出ることを前提に考える「レジリエンス」が重要だ

2018年05月11日(金)18時30分

研究者だけでなく、政治家や実務担当者の参加も多いため、それぞれの理念・哲学を長々と話したり、経験談を披露したりする人も多かった。その中で多くの人が言及したのが「レジリエンス」である。英辞郎第9版では、レジリエンスは、「〔病気・不幸・困難などからの〕回復力、立ち直る力、復活力。〔変形された物が元の形に戻る〕復元力、弾力(性)」とされている。

サイバーセキュリティの世界ではカタカナで「レジリエンス」と書くことが多く、サイバー攻撃の被害を受けても素早く復旧することで業務継続性等に影響を及ぼさないようにすることを指す。

サイバー攻撃をそもそも全く受けないということは期待できない。そして、攻撃を受けても100%被害が出ないということもきわめて難しい。当然攻撃を受け、当然被害が出るが、素早く復旧して被害を最小限にするというのがレジリエンスの考え方である。

CIPフォーラムの参加者たちが言うほど実態は簡単ではない。DDoS(分散型サービス拒否)攻撃を受けたから通信事業者に頼んで回線を増強するぐらいならできるだろう。しかし、このフォーラムで議論しているような重要インフラに対するサイバー攻撃やテロ攻撃が行われ、物理的な被害が出てしまった場合には、簡単に復旧はできないだろう。

私がこのフォーラムで話したのは海底ケーブルの保護である。幸いというか、ルーマニア自体は隣国ブルガリアとの間で黒海を介してつながる海底ケーブルを1本持っているだけだ。しかし、日本のような島国は数多くの海底ケーブルに依存しているし、インターネットの中心になっている米国も世界とつながるには太平洋、大西洋を横断する海底ケーブルを必要としている。

今年3月には、アフリカ大陸西岸のモーリタニアで海底ケーブルが切断され、2日間にわたってインターネットに接続できなくなった。これが事故なのか事件なのか、いまだにはっきりしないが、一番被害が大きかったモーリタニアだけでなく、少なくとも周辺のシエラ・レオネ、リベリア、ギニアビサウ、ガンビアにも影響が出た。

海底ケーブルが1本しかつながっていなかったモーリタニアは48時間にわたって接続を失った。複数の海底ケーブルを持っていた国は、通信スピードが遅くなったとしてもつなぐことはできた。レジリエンスという点では、古くからのインターネットの思想にある通り、リダンダンシー(冗長性)を持っておくことが重要ということを示している。

日本の場合は全国に15ヵ所程度の海底ケーブルの陸揚局がある。一つの陸揚局に複数のケーブルが入っている場合があるから、新旧合わせてかなりの数の海底ケーブルを日本は保有している。モーリタニアのような全国が数日にわたって通信不能ということは考えにくい。どこかで海底ケーブルが切れればトラフィックを迂回させれば良い。

プロフィール

土屋大洋

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。国際大学グローバル・コミュニティセンター主任研究員などを経て2011年より現職。主な著書に『サイバーテロ 日米vs.中国』(文春新書、2012年)、『サイバーセキュリティと国際政治』(千倉書房、2015年)、『暴露の世紀 国家を揺るがすサイバーテロリズム』(角川新書、2016年)などがある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

マクロン氏、武力による海峡開放「非現実的」 イラン

ワールド

トランプ氏、ボンディ司法長官を解任=政権高官

ビジネス

FRB、不確実な経済に対応可能 中東戦争で見通し困

ワールド

トランプ氏、イランに合意再要求「手遅れになる前に」
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 7
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 8
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 9
    自国の国旗損壊を罪に問うことの深刻さを考える
  • 10
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 9
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story