コラム

ロシアの潜水艦が米国の海底ケーブルの遮断を計画?

2015年10月27日(火)17時10分

海底ケーブルとスパイ戦

 それにしても、本当にロシアが米国の海底ケーブルの将来的な切断を視野に入れて探索活動をしているとすれば、危険な兆候である。

 冷戦時代のソ連と米国との間には、有名なアイビーベル作戦もあった。オホーツク海の海底に敷設されていた海底ケーブルを米国が見つけた。当時の海底ケーブルは、現在の光ファイバーとは違って銅線だったため、通信に応じて微弱な電流が漏れており、それを記録すれば通信内容が再現できた。米国は海底でケーブルに記録装置を設置し、ソ連の通信を記録しては、定期的に装置を回収・交換していた。ソ連はまさかそんなことが可能だとは知らなかったため、通信を暗号化せずに流しており、生々しいやりとりを記録できたとシェリー・ソンタグらの『潜水艦諜報戦』には記されている。

 現在の光ファイバーの海底ケーブルは電流を外に出すことはなく、アイビーベル作戦のような形で通信を傍受するのは不可能だといわれている。米海軍の原子力潜水艦ジミー・カーターが改修され、海底で海底ケーブルに工作活動ができるようになっているという噂話が出たこともあるが、真偽のほどは定かではない。現在の海底ケーブルにはかなりの電圧がかかっており、勝手に海底でケーブルに細工をすれば危険な上に、陸揚局側で簡単に異常に気づいてしまう。

 そのため、米国家安全保障局(NSA)の契約職員だったエドワード・スノーデンが明らかにしたように、政府機関は通信事業者に法的な枠組みを使って協力させ、通信内容を捕捉している。サンフランシスコ市内にあるAT&T社の局舎にNSA専用室があることも、スノーデンより前に暴露されていた。

 スノーデンの暴露は、いずれにせよ、局面を変え始めている。多くの通信が暗号化されるようになり、流れている通信を傍受しても、読む手間が非常にかかるようになってきている。そのため、NSAのカウンターパートである英国の政府通信本部(GCHQ)は、ユーザーの端末から情報を抜き取れるように法制度改定を検討しているという報道も出ている。

通信インフラストラクチャへの物理的攻撃

 しかし、ロシアの目的がケーブルの切断なら、通信の傍受が目的ではない。ニューヨーク・タイムズ紙の記事では、ロシアは修理が困難な深海のケーブルを探しているようだという。その狙いは、一義的には社会的・経済的な混乱であろう。ミリ秒、マイクロ秒を争う金融の世界では、海底ケーブルの迂回や混雑により取引の遅延は大きな金融混乱を引き起こす可能性がある。さらには、軍事的な通信の多くも、軍事専用ケーブルや、借り上げの商用ケーブルを通じて行われているから、そうしたケーブルが狙われれば軍事作戦に影響を与えることにもなるだろう。

 サイバー攻撃やサイバー戦争というとき、我々はコンピュータ・ウイルスやマルウェアによるソフトウェアを考えがちである。しかし、本当にテロや戦争を考えている勢力があれば、物理的なインフラストラクチャを狙うほうが手っ取り早いだろう。無論、物理的な破壊が行われれば、すぐに紛争や戦争へとエスカレートする可能性が高いから、それなりの覚悟がなければできない。

 しかし、だからといってそうした物理的な攻撃がないと想定すべきではない。想定外を想定しなくてはいけない時代であれば、十分に想定内の攻撃だろう。同時多発的に通信インフラストラクチャが襲われた時の対策を練っておく必要がある。

プロフィール

土屋大洋

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。国際大学グローバル・コミュニティセンター主任研究員などを経て2011年より現職。主な著書に『サイバーテロ 日米vs.中国』(文春新書、2012年)、『サイバーセキュリティと国際政治』(千倉書房、2015年)、『暴露の世紀 国家を揺るがすサイバーテロリズム』(角川新書、2016年)などがある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イスラエルがイラン攻撃、米軍も大規模な作戦開始

ワールド

トランプ氏、 イランで大規模作戦開始と表明 未来の

ワールド

イランは報復を準備、対応は壊滅的なものに=当局者

ワールド

トランプ氏、アンソロピック技術の使用停止指示 「サ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力空母保有国へ
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    がん治療の限界を突破する「細菌兵器」は、がんを「内側」から食い尽くす...カナダの大学が発表
  • 4
    ウクライナが国産ミサイル「フラミンゴ」でロシア軍…
  • 5
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 6
    「努力が未来を重くするなら、壊せばいい」──YOSHIKI…
  • 7
    トランプがイランを攻撃する日
  • 8
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 9
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 10
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過・吸収する力が備わっている
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 7
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 8
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 9
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story