最新記事
中国

椅子もマンホールも爆発する中国「チャイナボカン」最新例は「自転車」 その驚きの理由

2024年7月19日(金)17時10分
高口康太(ジャーナリスト)
電動自転車の爆発

中国の動画サイトには突如燃える自転車の映像が山ほど SCREENSHOT FROM BILIBILI

<最近は日本への「輸入」も取り沙汰される「チャイナボカン」。中国では今、電動自転車の火災が増え続けている。その数、2万1000件>

「まだまだ日本人が知らない 世界のニュース50」「胸ポケットに入れていた、使い捨てライターが爆発」「ガス圧昇降機能付きのオフィスチェアが爆発、お尻が大変なことに」「マンホールが爆発、爆風で吹き飛んだふたが凶器に」......といった具合に、いろいろなモノが爆発するのが中国。当事者にとっては笑いごとではないが、想像を超えた爆発案件の多さにネットでは「チャイナボカン」なる言葉まであるほどだ。

最新のチャイナボカン・トレンドは自転車。国家消防救援局の統計によると、昨年の電動自転車火災は2万1000件。年3000~4000件ペースで増え続けている。中国の動画サイトを見ると、爆発炎上する自転車の映像がごろごろしている。

【動画】危険!突如として爆発する「自転車」の数々

その可燃性があるとはいえ、なぜこれほどバッテリーが燃えるのか。非正規業者が古い電気自動車(EV)から回収したバッテリーを適当に使い回していることが原因だという。電動自転車は中国の庶民にとっては必要不可欠な移動手段で、保有台数はなんと3億5000万台に達している。


その中にどれだけの怪しげな製品や交換バッテリーが含まれているのかは全く分かっていない。電動自転車の自宅内での保管、充電は危険だとして禁止されたが、外に置いておけばすぐに盗まれるので、誰も言うことを聞かない。いつ隣の家が自転車爆発で燃え上がるか分からない──中国人民はそんな恐怖に直面している。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

中国CPI、2月は0.7%下落 昨年1月以来のマイ

ワールド

米下院共和党がつなぎ予算案発表 11日採決へ

ビジネス

米FRBは金利政策に慎重であるべき=デイリーSF連

ワールド

米国との建設的な対話に全面的にコミット=ゼレンスキ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 2
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題に...「まさに庶民のマーサ・スチュアート!」
  • 3
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMARS攻撃で訓練中の兵士を「一掃」する衝撃映像を公開
  • 4
    うなり声をあげ、牙をむいて威嚇する犬...その「相手…
  • 5
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 6
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 7
    ラオスで熱気球が「着陸に失敗」して木に衝突...絶望…
  • 8
    同盟国にも牙を剥くトランプ大統領が日本には甘い4つ…
  • 9
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアで…
  • 10
    【クイズ】ウランよりも安全...次世代原子炉に期待の…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやステータスではなく「負債」?
  • 3
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 4
    メーガン妃が「菓子袋を詰め替える」衝撃映像が話題…
  • 5
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 6
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 7
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 8
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 9
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 10
    「これがロシア人への復讐だ...」ウクライナ軍がHIMA…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 4
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 10
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中