最新記事
ウクライナ情勢

「多くが修理中」ロシア海軍黒海艦隊の3分の1が「戦闘不能状態」...ウクライナ軍の「水上ドローン」に太刀打ちできず

Third of Russian Black Sea Fleet Disabled: Kyiv

2024年6月18日(火)17時50分
ブレンダン・コール
ウクライナ海軍ドローンがロシア軍のミサイル艇を撃沈

ウクライナ海軍ドローンがロシア軍のミサイル艇を撃沈した映像より GUR of the Ministry of Defense o via Reuters Connect

<ウクライナ軍による「水上ドローン」などの攻撃手段でロシア側の戦略は「ほぼ失敗に終わっている」。しかし、優位性を失ったロシア側が強硬手段に出る可能性も>

ウクライナ海軍によれば、ロシア黒海艦隊のうち3分の1が、ウクライナ側の攻撃によって戦闘不能の状態に陥っている。

これは、ロシア軍の攻勢に直面する中で、ウクライナは非常に重要な穀物の輸出機能維持に成功していると伝える、ウクライナ海軍報道官による発表の中で明らかになったものだ。

ロシアのウラジーミル・プーチン大統領によって2022年2月に始められたこの戦争の中で、ウクライナ軍はロシアの黒海艦隊に対して、ニュースの見出しになるような多大な打撃を複数回与えてきた。

例えば、同艦隊の旗艦だったミサイル巡洋艦「モスクワ」の撃沈がそれにあたる。

【関連動画】沈みゆくロシア黒海艦隊ミサイル巡洋艦「モスクワ」の「最期」 を見る


 

また、さまざまな艦船や、クリミア半島にあるセバストポリ海軍基地などのインフラ施設にも、繰り返し空爆を行っている。こうした空爆には、多くの場合「水上ドローン」(無人艇)などの無人兵器が使用されている。

【関連動画】ウクライナ軍の最新鋭「海上ドローン」 を見る

それ以来、ロシアは、同国が占領しているクリミア半島北東部から、ロシア本土のクラスノダール地方にあるノボロシスク、場合によってはさらに遠方へと、艦船を移動させている。

ウクライナ海軍のドミトロー・プレテンチューク報道官は、ウクライナメディアのRBCに対し、戦果やロシア軍の艦船への攻撃について、いくつかの詳細を明かした。

「間違いなく、(黒海艦隊の艦船の)3分の1は戦線を離脱している。破壊され、損害をこうむっている」と同報道官は述べている。

この「3分の1」という数字は、他の複数の推計とも一致している。その1つが、米シンクタンク「ジェームズタウン財団」による分析だ。

同財団は2024年3月、ウクライナ軍が黒海で展開する水上ドローンなどの攻撃手段によって、ウクライナは、戦争前に近いレベルの穀物輸出が可能になっているとし、ロシア側の「海上のパワーバランスを変更しようとする」試みは、「ほぼ失敗に終わっている」と結論した。

プレテンチューク報道官によると、ロシアは、ザポリージャ州とドネツク州の南部を占拠することで、ウクライナを黒海から切り離そうとしたが、黒海北岸を支配するためにオデーサの街へ進軍しようとするロシアの計画は失敗したという。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

豪3月住宅価格は過去最高、4年ぶり利下げ受け=コア

ビジネス

アーム設計のデータセンター用CPU、年末にシェア5

ビジネス

米ブラックロックCEO、保護主義台頭に警鐘 「二極

ワールド

ガザの砂地から救助隊15人の遺体回収、国連がイスラ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 9
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中