最新記事
ウクライナ情勢

「多くが修理中」ロシア海軍黒海艦隊の3分の1が「戦闘不能状態」...ウクライナ軍の「水上ドローン」に太刀打ちできず

Third of Russian Black Sea Fleet Disabled: Kyiv

2024年6月18日(火)17時50分
ブレンダン・コール
ウクライナ海軍ドローンがロシア軍のミサイル艇を撃沈

ウクライナ海軍ドローンがロシア軍のミサイル艇を撃沈した映像より GUR of the Ministry of Defense o via Reuters Connect

<ウクライナ軍による「水上ドローン」などの攻撃手段でロシア側の戦略は「ほぼ失敗に終わっている」。しかし、優位性を失ったロシア側が強硬手段に出る可能性も>

ウクライナ海軍によれば、ロシア黒海艦隊のうち3分の1が、ウクライナ側の攻撃によって戦闘不能の状態に陥っている。

これは、ロシア軍の攻勢に直面する中で、ウクライナは非常に重要な穀物の輸出機能維持に成功していると伝える、ウクライナ海軍報道官による発表の中で明らかになったものだ。

ロシアのウラジーミル・プーチン大統領によって2022年2月に始められたこの戦争の中で、ウクライナ軍はロシアの黒海艦隊に対して、ニュースの見出しになるような多大な打撃を複数回与えてきた。

例えば、同艦隊の旗艦だったミサイル巡洋艦「モスクワ」の撃沈がそれにあたる。

【関連動画】沈みゆくロシア黒海艦隊ミサイル巡洋艦「モスクワ」の「最期」 を見る


 

また、さまざまな艦船や、クリミア半島にあるセバストポリ海軍基地などのインフラ施設にも、繰り返し空爆を行っている。こうした空爆には、多くの場合「水上ドローン」(無人艇)などの無人兵器が使用されている。

【関連動画】ウクライナ軍の最新鋭「海上ドローン」 を見る

それ以来、ロシアは、同国が占領しているクリミア半島北東部から、ロシア本土のクラスノダール地方にあるノボロシスク、場合によってはさらに遠方へと、艦船を移動させている。

ウクライナ海軍のドミトロー・プレテンチューク報道官は、ウクライナメディアのRBCに対し、戦果やロシア軍の艦船への攻撃について、いくつかの詳細を明かした。

「間違いなく、(黒海艦隊の艦船の)3分の1は戦線を離脱している。破壊され、損害をこうむっている」と同報道官は述べている。

この「3分の1」という数字は、他の複数の推計とも一致している。その1つが、米シンクタンク「ジェームズタウン財団」による分析だ。

同財団は2024年3月、ウクライナ軍が黒海で展開する水上ドローンなどの攻撃手段によって、ウクライナは、戦争前に近いレベルの穀物輸出が可能になっているとし、ロシア側の「海上のパワーバランスを変更しようとする」試みは、「ほぼ失敗に終わっている」と結論した。

プレテンチューク報道官によると、ロシアは、ザポリージャ州とドネツク州の南部を占拠することで、ウクライナを黒海から切り離そうとしたが、黒海北岸を支配するためにオデーサの街へ進軍しようとするロシアの計画は失敗したという。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中