最新記事
ヨルダン王室

ヨルダン王女、イランの無人機5機を撃墜して人類への揺るぎない献身を示す?

Did Princess Salma of Jordan Shoot Down 5 Iranian Drones?

2024年4月17日(水)15時19分
ジャック・ロイストン(王室担当記者)

母のラーニア王妃(右)とサレマ王女(2015年8月26日) REUTERS/Regis Duvignau

<中東の親米国家ヨルダンは、イランの大規模攻撃からイスラエルを防衛するのに協力したと報道されたが、ヨルダン空軍のパイロットになったサルマ王女までが参戦して大活躍したという噂は本当なのか?>

先週末、イランがイスラエルに初の直接攻撃を行った後、ヨルダン空軍のパイロットでもある同国のサルマ王女が、イスラエルを守るためにイランのドローンを撃ち落とした、という噂がネット上で広まった。

イランは、シリアのイラン領事館が攻撃されたことに対する報復として、イスラエルに330のドローンとミサイルを発射した。イスラエル軍によれば、その99%は撃墜された。

イスラエルだけでなく、ドローンやミサイルが空域を通過したヨルダンやアメリカなども協力して撃墜した。

多数のX(旧ツイッター)アカウントが、サルマ王女もそこでパイロットとして参加し、5または6機のドローンを撃墜したと主張している。

【画像・動画】ヨルダン王室が人類を救う? 慈悲深くも「勇ましい」空軍のサルマ王女

Xアカウント「モサド・コメンタリー」の投稿は、すでに削除されているが、少なくとも160万回閲覧され、4万5000の「いいね」を獲得した。この投稿には、「ヨルダンのサルマ王女が昨夜、イランのドローン5機を撃墜したと伝えられている」と書かれていた。

モサド・コメンタリーはその後、「ヨルダン軍司令官からの要請を尊重し、以前のツイートを削除した」と投稿している。

王女が本当に救ったのは


また、ウェブサイト「エミレーツ・ウーマン」の見出しと思われるスクリーンショットも、オンラインに出回った。そこには、「ヨルダンのサルマ王女が、イランのドローンを一晩で6機撃墜したと伝えられている」という説明が添えられている。

スクリーンショットにはエミレーツ・ウーマンの記事の冒頭部分も含まれており、「紛争のさなか、ヨルダンのサルマ・ビント・アブドッラー王女が再び、人類への揺るぎない献身を示した」と書かれている。

サルマ王女がヨルダン空軍の中尉であることは事実だ。しかし、エミレーツ・ウーマンの記事のスクリーンショットは偽情報のようだ。

ヨルダンの公式情報筋は本誌の取材に対し、「完全に間違っている。この件に関する報道やソーシャルメディアの投稿は、すべてつくり話だ。ヨルダンは、組織的な偽情報キャンペーンの標的にされている。これは明らかに、そのキャンペーンの一環だ。根拠のない主張だと断言できる」と述べている。

写真、記事の冒頭、記者の署名はすべて、エミレーツ・ウーマンの古い記事と一致している。これは、サルマ王女が2023年12月に行ったパレスチナ地区ガザ上空からの支援物資投下について詳述した記事であり、「ヨルダンのサルマ王女、空軍によるガザへの医薬品投下の指揮を執る」という見出しが付いている。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

豪3月住宅価格は過去最高、4年ぶり利下げ受け=コア

ビジネス

アーム設計のデータセンター用CPU、年末にシェア5

ビジネス

米ブラックロックCEO、保護主義台頭に警鐘 「二極

ワールド

ガザの砂地から救助隊15人の遺体回収、国連がイスラ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 9
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中