最新記事
宗教

キリスト教徒激減のドイツ......お祈りは「自販機」で？

2024年3月12日（火）18時15分
モーゲンスタン陽子
証明写真機を告解室に見立てた「お祈り自販機」

ベルリンのプロテスタント教会に設置されたこの場所の用途は…

＜2023年、ドイツではカトリック、プロテスタントのいずれかのキリスト教宗派に属する人が人口の半数を切った......＞

辛うじてまだキリスト教国ではあるものの......

教会離脱は特にカトリックに顕著で、2022年には52万人以上と記録的な数の信者が離脱した。2021年には約36万人が去っている。信者の減少は以前から見られたが、近年、異様な勢いで増えていた。

これにより、ドイツのカトリック教徒は人口の4分の1未満となった。キリスト教には正教など他の宗派もあるため、一応まだ人口の半数以上がキリスト教徒であるとはいえるが、それでもせいぜい60％程度だ。1990年には二大宗派が72％以上を占めていたのが、2002年には61％、2022年には45％となった。（NDR）

　
　

移民が増えたからというわけではないようだ。ドイツには「教会税」なるものが存在し、州にもよるがそれは所得税の8〜9％を占めるなど、決して安くはない。さらに、世界各地で続いたカトリック教会のスキャンダルなども追い討ちをかけたようだ。節税のため、抗議の意思表示、さらにライフスタイルの変化なども原因だろう。

信者が減れば、教会の財政も苦しくなる。2005年以来、ドイツ全土で650のカトリック教会が使われなくなり、19年から23年にかけて年平均28の教会が消失した。比較的新しい教会は解体され、老人ホームや娯楽施設などに再利用されることもあるが、歴史的建造物に指定されている教会ともなると、解体は困難だ。

お祈りも素早く自販機で

一方、ベルリンのプロテスタント教会に設置された一台の機械が話題になっている。一見、日本にもよくある証明写真機のようだが、実は素早くお祈りを済ませられるよう、証明写真機を告解室に見立てた、いわば「お祈り自販機」だ。

その名もPrayomatプレヨマート。英語のpray「祈る」とドイツ語の Automat「自販機」を掛け合わせたものだ。証明写真機を改造したものだが、カーテンを閉めればある程度のプライバシーが保てる。キリスト教、イスラム教、ユダヤ教、仏教、ヒンズー教のほか多数の宗教を含み、65言語で約300の祈りが聞けるという。機械が生成した祈りではなく、実際の礼拝場や家庭などあらゆる場所で録音されたものだという。

【関連記事】
イギリスは北アイルランドに特に未練なし......日本人の知らない北アイルランドの真実
「アダルト業」と「信仰生活」は本当に両立できないのか？...教会を破門される理不尽
数十年におよぶ「宗教的な虐待」により「妊娠は病気」と信じ込んだ女性が、いま感じる後悔

次のページどこまで機械に任せるべきか
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国副首相が米財務長官と会談、対中関税に懸念　対話
2025.02.22

ビジネス

アングル：債券市場に安心感、ＱＴ減速観測と財務長官
2025.02.22

ビジネス

米中古住宅販売、1月は4.9％減の408万戸　4カ
2025.02.22

ワールド

米・ウクライナ、鉱物協定巡り協議継続か　米高官は署
2025.02.22
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か？ 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 9
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 10
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか？...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中