最新記事
宗教

キリスト教徒激減のドイツ......お祈りは「自販機」で？

2024年3月12日（火）18時15分
モーゲンスタン陽子
証明写真機を告解室に見立てた「お祈り自販機」

ベルリンのプロテスタント教会に設置されたこの場所の用途は…

＜2023年、ドイツではカトリック、プロテスタントのいずれかのキリスト教宗派に属する人が人口の半数を切った......＞

辛うじてまだキリスト教国ではあるものの......

教会離脱は特にカトリックに顕著で、2022年には52万人以上と記録的な数の信者が離脱した。2021年には約36万人が去っている。信者の減少は以前から見られたが、近年、異様な勢いで増えていた。

これにより、ドイツのカトリック教徒は人口の4分の1未満となった。キリスト教には正教など他の宗派もあるため、一応まだ人口の半数以上がキリスト教徒であるとはいえるが、それでもせいぜい60％程度だ。1990年には二大宗派が72％以上を占めていたのが、2002年には61％、2022年には45％となった。（NDR）

　
　

移民が増えたからというわけではないようだ。ドイツには「教会税」なるものが存在し、州にもよるがそれは所得税の8〜9％を占めるなど、決して安くはない。さらに、世界各地で続いたカトリック教会のスキャンダルなども追い討ちをかけたようだ。節税のため、抗議の意思表示、さらにライフスタイルの変化なども原因だろう。

信者が減れば、教会の財政も苦しくなる。2005年以来、ドイツ全土で650のカトリック教会が使われなくなり、19年から23年にかけて年平均28の教会が消失した。比較的新しい教会は解体され、老人ホームや娯楽施設などに再利用されることもあるが、歴史的建造物に指定されている教会ともなると、解体は困難だ。

お祈りも素早く自販機で

一方、ベルリンのプロテスタント教会に設置された一台の機械が話題になっている。一見、日本にもよくある証明写真機のようだが、実は素早くお祈りを済ませられるよう、証明写真機を告解室に見立てた、いわば「お祈り自販機」だ。

その名もPrayomatプレヨマート。英語のpray「祈る」とドイツ語の Automat「自販機」を掛け合わせたものだ。証明写真機を改造したものだが、カーテンを閉めればある程度のプライバシーが保てる。キリスト教、イスラム教、ユダヤ教、仏教、ヒンズー教のほか多数の宗教を含み、65言語で約300の祈りが聞けるという。機械が生成した祈りではなく、実際の礼拝場や家庭などあらゆる場所で録音されたものだという。

【関連記事】
イギリスは北アイルランドに特に未練なし......日本人の知らない北アイルランドの真実
「アダルト業」と「信仰生活」は本当に両立できないのか？...教会を破門される理不尽
数十年におよぶ「宗教的な虐待」により「妊娠は病気」と信じ込んだ女性が、いま感じる後悔

次のページどこまで機械に任せるべきか
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米はウクライナに「譲歩求めすぎ」、ゼレンスキー氏が
2026.02.15

ワールド

反体制派ナワリヌイ氏は「毒殺」、欧州5カ国声明　ロ
2026.02.15

ワールド

米国は「欧州の子」、ルビオ国務長官がミュンヘン会議
2026.02.15

ワールド

EXCLUSIVE-米軍、数週間の対イラン作戦に備
2026.02.15
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：習近平独裁の未来
特集：習近平独裁の未来
2026年2月17日号（2/10発売）

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は？
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    それで街を歩いて大丈夫？ 米モデル、「目のやり場に…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    【インタビュー】「4回転の神」イリヤ・マリニンが語…
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    機内の通路を這い回る男性客...閉ざされた空間での「…
  • 10
    中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 6
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
  • 7
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 8
    がんは何を食べて生き延びるのか？...「ブドウ糖」の…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中