最新記事
宗教

キリスト教徒激減のドイツ......お祈りは「自販機」で?

2024年3月12日(火)18時15分
モーゲンスタン陽子
証明写真機を告解室に見立てた「お祈り自販機」

ベルリンのプロテスタント教会に設置されたこの場所の用途は…

<2023年、ドイツではカトリック、プロテスタントのいずれかのキリスト教宗派に属する人が人口の半数を切った......>

辛うじてまだキリスト教国ではあるものの......

教会離脱は特にカトリックに顕著で、2022年には52万人以上と記録的な数の信者が離脱した。2021年には約36万人が去っている。信者の減少は以前から見られたが、近年、異様な勢いで増えていた。

これにより、ドイツのカトリック教徒は人口の4分の1未満となった。キリスト教には正教など他の宗派もあるため、一応まだ人口の半数以上がキリスト教徒であるとはいえるが、それでもせいぜい60%程度だ。1990年には二大宗派が72%以上を占めていたのが、2002年には61%、2022年には45%となった。(NDR

 
 

移民が増えたからというわけではないようだ。ドイツには「教会税」なるものが存在し、州にもよるがそれは所得税の8〜9%を占めるなど、決して安くはない。さらに、世界各地で続いたカトリック教会のスキャンダルなども追い討ちをかけたようだ。節税のため、抗議の意思表示、さらにライフスタイルの変化なども原因だろう。

信者が減れば、教会の財政も苦しくなる。2005年以来、ドイツ全土で650のカトリック教会が使われなくなり、19年から23年にかけて年平均28の教会が消失した。比較的新しい教会は解体され、老人ホームや娯楽施設などに再利用されることもあるが、歴史的建造物に指定されている教会ともなると、解体は困難だ。

お祈りも素早く自販機で

一方、ベルリンのプロテスタント教会に設置された一台の機械が話題になっている。一見、日本にもよくある証明写真機のようだが、実は素早くお祈りを済ませられるよう、証明写真機を告解室に見立てた、いわば「お祈り自販機」だ。

その名もPrayomatプレヨマート。英語のpray「祈る」とドイツ語の Automat「自販機」を掛け合わせたものだ。証明写真機を改造したものだが、カーテンを閉めればある程度のプライバシーが保てる。キリスト教、イスラム教、ユダヤ教、仏教、ヒンズー教のほか多数の宗教を含み、65言語で約300の祈りが聞けるという。機械が生成した祈りではなく、実際の礼拝場や家庭などあらゆる場所で録音されたものだという。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

パラマウント、WBD買収条件引き上げ 違約金など負

ワールド

アングル:中国がバングラとの関係強化、インドの影響

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダック反落、軟調な経済指

ワールド

米、イラン産原油積載タンカー拿捕を検討 圧力強化へ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 4
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 5
    崖が住居の目の前まで迫り、住宅が傾く...シチリア島…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 8
    衆院選で吹き荒れた「サナエ旋風」を海外有識者たち…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    台湾侵攻を控えるにもかかわらず軍幹部を粛清...世界…
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 5
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 6
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 7
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中