最新記事
注目ニュースを動画で解説

世論操作も余裕... 生成AIがスパイ組織にとって「夢のツール」と言える理由【注目ニュースを動画で解説】

2023年6月14日(水)18時50分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
生成AIの脅威

Newsweek Japan-YouTube

<世界情勢に桁外れの影響を及ぼす「制限なき生成AI」の脅威を取り上げたアニメーション動画の内容を一部紹介する>

「チャットGPT」をはじめとする生成AIを駆使すれば、敵国の世論にひそかに影響を与えて社会を揺さぶることができる。各国の情報機関や悪意あるアクターが、こうしたAIシステムを積極的に利用することで世界はますます危険な場所になろうとしている。

元CIA諜報員で本誌コラムニストのグレン・カールが「生成AIはスパイ組織の夢のツール」と明言する理由とは──。

本記事では、本誌YouTubeチャンネルの動画「【ChatGPT】世論操作も余裕...「生成AIはスパイ組織にとって夢のツール」【アニメで解説】」の内容をダイジェスト的に紹介する。

◇ ◇ ◇

新しい通信技術やソーシャルメディアを駆使した秘密工作は、既にこの10年間にウクライナやイギリス、スウェーデン、フランス、インド、香港、アメリカなどの世論を動かしてきた。生成AIは、さらなる影響を世界情勢に与えようとしている。

nwyt_ai1.jpg

生成AIの脅威について専門家が警鐘を鳴らす中、各国の情報機関は劣勢に立たされる不安から競ってこの最新技術を使おうとしている。

nwyt_ai2.jpg

情報機関は伝統的に、自らが広めたい説を裏付ける作り話や噂を広めることで、ターゲットとなる人々の意見や主張を変えようとしてきた。

1953年には、イランで親欧米的なモハマド・レザ・パーレビ国王を権力の座に就けるべく、CIAとイギリスの情報機関が協力して激しい宣伝工作を展開。その結果、モハンマド・モサデク首相を失脚させるための数千人のデモ隊をわずかなコストで出現させることができた。

nwyt_ai13.jpg

生成AIの影響はその数千倍にもなるとみられる。

ターゲットの特性に合わせたチャットボット(自動会話プログラム)を作って、同じ意見や主張をいくつもの表現方法で世の中にあふれ返させることができれば、社会の幅広い層が同じ意見を抱いているような錯覚を生み出すこともできる。

nwyt_ai6.jpg

説得力のある噂や誤り、嘘が無数のボットから流されることで真偽の識別は一層困難になる。専門家や政府、メディアへの国民の警戒心や冷笑的態度はさらに強まるだろう。

nwyt_ai8.jpg

メディアリテラシーの向上や全ての生成AIへの「識別子」義務付け、政府による規制など、リスク軽減の手段はあるものの、その効果は限定的だ。

生成AIによる工作は、2016年の米大統領選でロシアが行った偽情報作戦、19年の香港デモで中国政府が展開したソーシャルメディア上での膨大な数のプロパガンダ投稿など、過去の事例と比べても桁外れに強力なものになることが予想されている。

nwyt_ai12.jpg

■詳しくは動画をご覧ください。

試写会
『クィア/Queer』 ニューズウィーク日本版独占試写会 45名様ご招待
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イスラエル、イラン核施設への限定的攻撃をなお検討=

ワールド

米最高裁、ベネズエラ移民の強制送還に一時停止を命令

ビジネス

アングル:保護政策で生産力と競争力低下、ブラジル自

ワールド

焦点:アサド氏逃亡劇の内幕、現金や機密情報を秘密裏
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプショック
特集:トランプショック
2025年4月22日号(4/15発売)

大規模関税発表の直後に90日間の猶予を宣言。世界経済を揺さぶるトランプの真意は?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    しゃがんだ瞬間...「えっ全部見えてる?」ジムで遭遇した「透けレギンス」投稿にネット騒然
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    【クイズ】売上高が世界1位の「半導体ベンダー」はどこ? ついに首位交代!
  • 4
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 5
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 6
    【渡航注意】今のアメリカでうっかり捕まれば、裁判…
  • 7
    「2つの顔」を持つ白色矮星を新たに発見!磁場が作る…
  • 8
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 9
    トランプが「核保有国」北朝鮮に超音速爆撃機B1Bを展…
  • 10
    300マイル走破で足がこうなる...ウルトラランナーの…
  • 1
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ? 1位は意外にも...!?
  • 3
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最強” になる「超短い一言」
  • 4
    しゃがんだ瞬間...「えっ全部見えてる?」ジムで遭遇…
  • 5
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ…
  • 6
    パニック発作の原因とは何か?...「あなたは病気では…
  • 7
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?.…
  • 8
    中国はアメリカとの貿易戦争に勝てない...理由はトラ…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    動揺を見せない習近平...貿易戦争の準備ができている…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えな…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中