最新記事
クリミア奪還

私ならこうしてクリミアを奪還する──米軍事専門家3人

How Ukraine could retake Crimea

2023年5月2日(火)19時00分
イザベル・ファン・ブリューゲン

ドローンによると思われる攻撃で燃え上がる、クリミアの軍港セバストポリの燃料貯蔵施設(4月29日) Governor of Sevastopol Mikhail Razvozhaev/Telegram/REUTERS

<まもなく大規模な反転攻勢に出ると予想されているウクライナ軍が確実に効果的にクリミアを奪還するために踏むべき段階とは>

「クリミアは解放される。もう後戻りはできない」――ウクライナのウォロディミル・ゼレンスキー政権でクリミア問題を統括するタミラ・タシェワは4月25日にこのように述べた。

【動画】ロシアで相次ぐ火災、爆発、火災......これはウクライナの「反攻準備」の一環か?

ロシアのウラジーミル・プーチン大統領が隣国ウクライナに本格侵攻を開始してから14カ月以上。ウクライナによる反転攻勢が迫っていると予想されるなか、ウクライナがどのようにしてクリミアを奪還できるかに関する論調も強気に変化した。タシェワによれば、ゼレンスキーは既に政府当局者らに、「クリミア奪還直後」にどう行動を取すべきかを指示しているという。

ロシア側も、クリミアが近いうちに「前線」になり得るという現実に向けた備えを進めている。米海兵隊の元大佐でシンクタンク「戦略国際問題研究所(CSIS)」上級顧問のマーク・カンシアンは本誌に対して、ロシアがこの数週間、クリミア半島沿岸の広い範囲と南部セバストポリの海軍基地の要塞化を進め、ウクライナ軍の進軍に備えていると指摘した。

戦争は長期間続く

カンシアンは、クリミア奪還は可能だが容易ではなく、期待されているほど迅速には達成できないかもしれないと予想する。ウクライナは今後、ロシアに占領されているドネツクやルハンスク、ヘルソン、ザポリージャやクリミアの奪還を目指して、長期にわたる攻撃を仕掛ける可能性が高いと述べた。

「一度の攻撃でロシア軍を追い出すことはできないだろう。攻撃は1カ月にわたって続き、限界点に達するだろう」とカンシアンは指摘。限界点とは、攻撃側の優勢のピークを指す言葉で、このピークを過ぎると部隊の消耗や損耗により戦闘力は減退していく。

「その後は立て直しの時期があり、次の戦いは夏の終わり頃かもしれない。攻勢に出て、一部の領土を奪還し、いったん攻撃を止めて立て直しを行い、再び攻撃を行う。このような展開になるだろう」とカンシアンは述べ、さらにこう続けた。「スペインの内戦がこれと同じ展開だった。内戦は2年半にわたって続き、勝利した側(反乱軍)は幾度にもわたって攻勢をかけ、そのたびにより多くの領土を制圧していった」

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

トランプ関税で影響の車両に「輸入手数料」、独VWが

ワールド

米関税「極めて残念」と石破首相、トランプ大統領に働

ワールド

情報BOX:世界が震撼、トランプ大統領が打ち出した

ワールド

米国家安全保障担当チーム、「シグナル」に20のグル
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 7
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 8
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 9
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 10
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中