最新記事
ウクライナ情勢

「多くは爆発が死因...」ウクライナ戦争で黒海のイルカが絶滅の危機...動物への影響があまり語られない、3つの理由

Dolphins in Black Sea

2023年4月21日(金)12時00分
アリストス・ジョージャウ

注目されるのは、黒海沿岸という広大な地域のデータを集めるために、伝統的な調査手法と、ソーシャルメディアを活用した市民科学をミックスした手法が取られたことだ。市民科学とは、ボランティアが集めたデータを研究者が分析して結論を導き出すものだ。

痛みに苦しんで死んだ?

「海岸にイルカが打ち上げられているのを見たら、たいていの人は衝撃を受けて、ソーシャルメディアで情報や写真を共有する可能性が高い」と、ベングジンは語る。しかもその投稿には、場所や時間などの基本情報がタグ付けされていることが多い。

「これなら(通常の市民科学で必要な)ボランティアの基礎訓練をする必要がないし、戦争中に複雑なプロジェクトを立ち上げる必要もない」

研究チームは昨年5~7月の3カ月間に、ウクライナをはじめとする黒海沿岸諸国からソーシャルメディアに投稿されたイルカの漂着情報を集めた。同時にトゥズリ潟湖公園で、科学的手法にのっとったフィールド調査も行われた。

その結果、昨年の3カ月間にソーシャルメディアに投稿されたイルカの漂着情報は約2500件あった。海岸に打ち上げられないイルカもいることを考えると、実際には3カ月間で3万7500~4万8000頭のイルカが死んだと推定される。

「戦争前の生息数は約25万3000頭だから、3カ月で約15%が失われた計算になる」と、ベングジンは語る。

具体的には、何がイルカたちの死因になっているのか。

「海岸に打ち上げられたイルカの死骸には、戦争に関連した新しい傷があった。多くは爆発が直接的な死因だ」と、ベングジンは言う。

戦争の開始以来、黒海には無数の機雷が敷設されてきたほか、スネーク島の攻防戦やロシアによるオデーサ攻撃など、常に爆発が起きている。爆音に驚いて急浮上しようとして、減圧症で死に至ったと思われるイルカもいるという。

軍事用ソナーが、イルカのコミュニケーション能力やエコーロケーション(反響定位)能力にダメージを与える問題もある。「ソナー信号は、最大で約17キロ離れているイルカの行動も狂わせる。戦争中はそれが延々と続くから、黒海のイルカには逃げ場がない」と、ベングジンは語る。

「海岸で死んでいたイルカのかなりの数が、打ち上げられたときは生きていたが、重傷を負っていたため死に至ったことを示していた」とベングジンは言う。イルカには知覚があるから、「長時間にわたり苦痛を味わい死んでいったことは間違いないだろう」。

こうした犠牲を管理するためにも、「戦争が人間以外の動物に与える影響を科学的に測定・記録することが極めて重要だ」とベングジンは語る。

20241126issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2024年11月26日号(11月19日発売)は「超解説 トランプ2.0」特集。電光石火の閣僚人事で世界に先制パンチ。第2次トランプ政権で次に起きること。[PLUS]驚きの閣僚リスト/分野別米投資ガイド

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

韓国の尹政権、補正予算を来年初めに検討 消費・成長

ビジネス

トランプ氏の関税・減税政策、評価は詳細判明後=IM

ビジネス

中国アリババ、国内外EC事業を単一部門に統合 競争

ビジネス

嶋田元経産次官、ラピダスの特別参与就任は事実=武藤
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:超解説 トランプ2.0
特集:超解説 トランプ2.0
2024年11月26日号(11/19発売)

電光石火の閣僚人事で世界に先制パンチ。第2次トランプ政権で次に起きること

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本人はホームレスをどう見ているのか? ルポに対する中国人と日本人の反応が違う
  • 2
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 3
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋トレに変える7つのヒント
  • 4
    Netflix「打ち切り病」の闇...効率が命、ファンの熱…
  • 5
    【ヨルダン王室】生後3カ月のイマン王女、早くもサッ…
  • 6
    元幼稚園教諭の女性兵士がロシアの巡航ミサイル「Kh-…
  • 7
    NewJeans生みの親ミン・ヒジン、インスタフォローをす…
  • 8
    北朝鮮は、ロシアに派遣した兵士の「生還を望んでい…
  • 9
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 10
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査を受けたら...衝撃的な結果に「謎が解けた」
  • 3
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り捨てる」しかない理由
  • 4
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 5
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 6
    アインシュタイン理論にズレ? 宇宙膨張が示す新たな…
  • 7
    日本人はホームレスをどう見ているのか? ルポに対す…
  • 8
    クルスク州の戦場はロシア兵の「肉挽き機」に...ロシ…
  • 9
    沖縄ではマーガリンを「バター」と呼び、味噌汁はも…
  • 10
    メーガン妃が「輝きを失った瞬間」が話題に...その時…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参加で「ネットの自由」を得た兵士が見ていた動画とは?
  • 3
    外来種の巨大ビルマニシキヘビが、シカを捕食...大きな身体を「丸呑み」する衝撃シーンの撮影に成功
  • 4
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 5
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 6
    北朝鮮兵が味方のロシア兵に発砲して2人死亡!? ウク…
  • 7
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 8
    足跡が見つかることさえ珍しい...「超希少」だが「大…
  • 9
    モスクワで高層ビルより高い「糞水(ふんすい)」噴…
  • 10
    ロシア陣地で大胆攻撃、集中砲火にも屈せず...M2ブラ…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中