最新記事
ウクライナ支援

F16供与への布石?ウクライナ軍パイロットがアメリカで戦闘機の訓練開始

Ukrainian Pilots Are in U.S. Training on F-16s

2023年3月6日(月)18時03分
エリー・クック

ついにF16をウクライナに供与するための準備か? Sputnik/Sergey Bobylev/REUTERS

<何のための訓練なのかは明らかに見えるが、米当局者はF16供与のための準備ではないと否定する>

複数のメディアによれば、ウクライナ軍のパイロットがアメリカ国内で、F16戦闘機の訓練に入った。正確には、どの程度の訓練が必要かの評価を受けている。

NBCニュースは4日、選抜された2人のウクライナ軍兵士はアリゾナ州で、F16戦闘機を含む航空機の訓練を完了するためにどのくらいの時間がかかるか調べるための「評価を受けている」と伝えた。

またNBCは関係者の話として、参加するウクライナのパイロットの数は今後さらに増える可能性があると伝えている。

いくつかの報道によれば、ウクライナ人パイロットは英語に堪能であることも条件に選ばれており、あと10人ほどがアメリカに派遣される予定だという。

CNNも、ウクライナ軍のパイロットが「ウクライナとアメリカの通常の軍事対話の一環」としてアリゾナに来ていると伝えた。

アリゾナ州でのこの「習熟イベント」とは、「空軍兵士同士のディスカッションと、米空軍の運用についての見学」だと関係者は控えめに述べたという。

この関係者はまた、このイベントの目的はウクライナ軍のパイロットの実戦能力引き上げに力を貸すとともに、「能力を開発する方法についてアドバイス」することにあると述べた。NBCによれば、シミュレーターを使った訓練も行われている。

だが一方でこの関係者は「ウクライナへのF16の供与に関し発表できるような新しい情報はない」と述べている。

「自由の翼」を求めるゼレンスキー

ウクライナ政府は以前から西側諸国に対し、先進的な戦闘機の供与を求めてきた。ウクライナ空軍には旧ソ連時代の古い軍用機しかないためだが、ウクライナへの支援を行っている国々も、ロシア領土への攻撃を可能にする戦闘機や長距離ミサイルの支援にはこれまで応じてこなかった。

ウクライナのボロディミル・ゼレンスキー大統領は2月にイギリスとフランス、ベルギーを歴訪した際、戦闘機は「自由の翼」だとして改めて供与を求めた。

ゼレンスキーのロンドン訪問中、イギリス政府はウクライナ軍兵士(戦闘機のパイロットを含む)を対象とした訓練を今後拡大すると発表した。

これは「パイロットが先進的なNATO標準の戦闘機を将来的に確実に飛ばすことができるようにするため」だと、英首相官邸は2月8日、明らかにした。

イギリスがウクライナ兵向けの訓練開始の予定を公式に明らかにしたことで、「もっと前に始めるべきだった」アメリカの行動の「遅れ」が目立つ形になってしまったと、ワシントンに本拠を置くシンクタンクのジェームズタウン財団のグレン・ハワード会長は述べた。

ウクライナのパイロットたちは「F16を飛ばしたいという燃えるような欲求を抱えている」とハワードは本誌に語った。つまり、パイロットたちはF16について間違いなく何かを掴んで帰るだろうということだ。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米副大統領、トランプ氏を擁護 プーチン氏との会談巡

ワールド

ゼレンスキー氏、米特使と会談 投資と安保「迅速な合

ワールド

トランプ氏のガザ構想は「新機軸」、住民追放意図せず

ビジネス

トランプ関税巡る市場の懸念後退 猶予期間設定で発動
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 5
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 6
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 7
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 8
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 9
    トランプ政権の外圧で「欧州経済は回復」、日本経済…
  • 10
    ロシアは既に窮地にある...西側がなぜか「見て見ぬふ…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 5
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 6
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    週に75分の「早歩き」で寿命は2年延びる...スーパー…
  • 9
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 5
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 6
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 7
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中