最新記事

災害

トンガ噴火の救援を妨げた「通信喪失」、海底ケーブル網の災害リスクとは

Cable Chokepoints

2022年1月26日(水)17時26分
デール・ドミニーハウーズ(シドニー大学教授〔災害リスク科学〕)
トンガ海底ケーブル網

TELEGEOGRAPHYーREUTERS

<国内外をつなぐ唯一の海底ケーブルが断線し、通信手段を失うという悲劇が。世界は通信手段の多様化を探るべき>

南太平洋に浮かぶトンガ諸島で、海底火山の大規模噴火が起きたのは1月15日のこと。その後、トンガの住民と国外のコミュニケーションは数日間にわたってほとんど途絶えたままだった。

世界が密接に結び付く昨今の情報化社会にあって、地球上のデータのやりとりの約95%は海底に敷設された光ファイバーケーブルを通して行われている。この極めて重要なインフラが破損したり遮断されると、その地域はもちろん、世界的にも大惨事となりかねない。これこそが今、トンガで起きていることだ。

1989年以降、地球上の海底に張り巡らされた光ファイバーケーブルの長さは驚異の88万5000キロ以上に及ぶ。ケーブルは狭い回廊に密集しており、そのチョークポイント(難所)は火山噴火や海底での地滑り、地震や津波などさまざまな自然災害に対して脆弱で、また一部の損傷が通信全体に影響しやすい。

トンガが世界の海底ケーブル網に加わったのはここ10年のことだ。海底ケーブルは衛星通信や固定インフラなどの技術よりも安定しているため、トンガは海底ケーブルに大きく依存してきた。

今回は恐らく津波や海底での地滑りなど、噴火による災害が起きたことで、トンガと国外をつなぐ872キロの光ファイバーケーブルが破損したとみられる。

その結果、オーストラリアやニュージーランドに住むトンガ人たちは、トンガ諸島に住む愛する人の無事を確かめたくとも連絡が取れなくなった。政府や救急隊が互いに連絡することも難しく、救援や復興に何が必要かを見定められなかった。

オンラインサービスは停止し、停電も事態を悪化させている。トンガと国外をつなぐケーブルは、首都ヌクアロファと800キロ以上離れた隣国フィジー間の1つしかない。トンガ国内の島と島をつなぐケーブルがないのだ。

難所は災害が起きやすい

海底ケーブルは最短距離(つまり最も安価に設置できる距離)を結ぶ2点の間をつないでいる。これらは地理学的に設置するのが簡単な特定の場所に置かれるため、チョークポイントに集まりやすい。

チョークポイントとして注目すべき例は、ハワイ諸島や、スエズ運河、グアムやインドネシアのスンダ海峡などだ。困ったことに、これらは自然災害が起きやすい場所でもある。ケーブルは一度損傷すると修復するのに数日から数週間、または数カ月かかり、海底の深さやアクセス状態によっても要する時間は変わる。

オーストラリアでは、世界のケーブルネットワークへの接続ポイントがシドニーからパースにかけての数カ所しかない。シドニー沖の海底ではかつて大きな地滑りが起きていたことも分かっている。

ネットワークの脆弱性を考えたとき、リスクを最小限にするために何ができるのか。まずは、特定地域の海底ケーブルが数種の自然災害の影響に対してどれくらい脆弱なのか、リスクを評価し数値化する研究が必要だ。例えば、熱帯低気圧(ハリケーンや台風)は定期的に起きているが、地震や火山噴火が起きる頻度はそれに比べて少ない。

いま現在、海底ケーブルネットワークのリスクについての公的データはほとんどない。どのケーブルがどのタイプの自然災害に対して脆弱かが分かれば、リスク軽減に向けての対策を考えられる。それと同時に、政府と電子通信企業は衛星通信などの技術を使い、われわれの通信手段を多様化する道を探るべきだ。

The Conversation

Dale Dominey-Howes, Professor of Hazards and Disaster Risk Sciences, University of Sydney

This article is republished from The Conversation under a Creative Commons license. Read the original article.

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

再送-ゲーツ元議員、司法長官の指名辞退 買春疑惑で

ワールド

ウクライナ戦争「世界的な紛争」に、ロシア反撃の用意

ワールド

トランプ氏メディア企業、暗号資産決済サービス開発を

ワールド

レバノン東部で47人死亡、停戦交渉中もイスラエル軍
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:超解説 トランプ2.0
特集:超解説 トランプ2.0
2024年11月26日号(11/19発売)

電光石火の閣僚人事で世界に先制パンチ。第2次トランプ政権で次に起きること

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本人はホームレスをどう見ているのか? ルポに対する中国人と日本人の反応が違う
  • 2
    Netflix「打ち切り病」の闇...効率が命、ファンの熱が抜け落ちたサービスの行く末は?
  • 3
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋トレに変える7つのヒント
  • 4
    【ヨルダン王室】生後3カ月のイマン王女、早くもサッ…
  • 5
    NewJeans生みの親ミン・ヒジン、インスタフォローをす…
  • 6
    元幼稚園教諭の女性兵士がロシアの巡航ミサイル「Kh-…
  • 7
    ウクライナ軍、ロシア領内の兵器庫攻撃に「ATACMSを…
  • 8
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 9
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 10
    若者を追い込む少子化社会、日本・韓国で強まる閉塞感
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査を受けたら...衝撃的な結果に「謎が解けた」
  • 3
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り捨てる」しかない理由
  • 4
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 5
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 6
    アインシュタイン理論にズレ? 宇宙膨張が示す新たな…
  • 7
    沖縄ではマーガリンを「バター」と呼び、味噌汁はも…
  • 8
    クルスク州の戦場はロシア兵の「肉挽き機」に...ロシ…
  • 9
    メーガン妃が「輝きを失った瞬間」が話題に...その時…
  • 10
    中国富裕層の日本移住が増える訳......日本の医療制…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参加で「ネットの自由」を得た兵士が見ていた動画とは?
  • 3
    外来種の巨大ビルマニシキヘビが、シカを捕食...大きな身体を「丸呑み」する衝撃シーンの撮影に成功
  • 4
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 5
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 6
    北朝鮮兵が味方のロシア兵に発砲して2人死亡!? ウク…
  • 7
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 8
    足跡が見つかることさえ珍しい...「超希少」だが「大…
  • 9
    モスクワで高層ビルより高い「糞水(ふんすい)」噴…
  • 10
    ロシア陣地で大胆攻撃、集中砲火にも屈せず...M2ブラ…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中