最新記事

ゲノム解読

既知の真核生物184万種、すべてのゲノムを解読する国際プロジェクトが進行中

2022年1月20日(木)16時30分
松岡由希子

バイオのムーンショット型研究ともいわれる地球バイオゲノムプロジェクト  earthbiogenome.org

<既知の真核生物約184万種すべてのゲノムDNAの配列情報を10年かけてカタログ化する国際プロジェクトが進行中だ>

「地球バイオゲノムプロジェクト(EBP)」は、動物、植物、菌類、原生生物など、既知の真核生物約184万種すべてのゲノムDNAの配列情報を10年かけてカタログ化する国際プロジェクトだ。

2016年に初めて提案され、2018年11月、英ロンドンで正式に創設された。米カリフォルニア大学デービス校、英イースト・アングリア大学、豪ラ・トローブ大学、日本の国立遺伝学研究所、かずさDNA研究所ら、22カ国44の研究機関が提携し、ゲノム解析に関する49のプロジェクトがすすめられている。

真核生物約184万種すべてのゲノム配列情報を10年かけて解読

「地球バイオゲノムプロジェクト」は3つのフェーズで構成されている。まず、フェーズ1となる最初の3年間で、真核生物の分類学上の各科の代表種約9400種のゲノム配列を解読。4年目から7年目までのフェーズ2で各属の代表種約18万種のゲノム配列を解読した後、最後の3年にあたるフェーズ3では残りの約165万種のゲノム配列を解読する計画だ。

「地球バイオゲノムプロジェクト」は、2022年1月25日付の「米国科学アカデミー紀要(PNAS)」で2018年11月から2021年2月までの研究成果を発表した。

これによると、2021年3月4日時点で既知の真核生物の0.43%にあたる6480種のゲノムのDNA配列情報が公開された。フェーズ1の目標を達成するためには1日あたり真核生物9種のゲノム配列の解読が必要だ。現在の技術と研究資金によれば年間約3000種のゲノム配列を解読できると期待され、2021年12月末までにはフェーズ1の対象のうち34%にあたる約3200の科についてゲノム配列の解読が完了したと見込まれる。

生態系全体での種分化、適応などのプロセスの解明に役立つ

「地球バイオゲノムプロジェクト」は、その研究の目的や意義についても明らかにしている。同じく2022年1月25日付の「米国科学アカデミー紀要(PNAS)」で発表された研究論文では「自然生態系のすべての種の分岐を示す全ゲノム配列情報が利用できるようになってはじめて、進化学的・生態学的に重要な問題に取り組める」としている。また、既知の真核生物すべてのゲノムDNAの配列情報のカタログ化は「生態系全体での種分化、適応などのプロセスの解明に役立つ」と説いている。このような解明がすすむことによって、系統学、生態学、環境保全、農業、医療、バイオ産業など、幅広い分野の研究にも役立つと期待されている。

Harris Lewin: Creating A Digital Repository of Life

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米メーシーズ、第4四半期利益が予想超え 関税影響で

ワールド

ブラジル副大統領、米商務長官と「前向きな会談」 関

ワールド

トランプ氏「日本に米国防衛する必要ない」、日米安保

ワールド

トランプ氏、1カ月半内にサウジ訪問か 1兆ドルの対
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中