最新記事

オミクロン株

アメリカはなぜオミクロン株の抑制に失敗したか

Why U.S. Failed to Control Delta and Omicron, Now Dominant Variant

2021年12月22日(水)17時34分
エド・ブラウン
NY証取とマスクの男性

新型コロナウイルスとの戦いで敗戦を繰り返すアメリカ Andrew Kelly‐REUTERS

<アメリカでオミクロン株の感染が激増し、あっというまに支配的になったのは、デルタ株のときと同様に米政府の対応の遅れとワクチン頼みの姿勢にある>

新型コロナウイルスの新たな変異株「オミクロン株」は、アメリカでもたちまち支配的になった。疾病対策センター(CDC)が、確認された新規の症例の73.2%を占めていることを明らかにした。

オミクロン株の台頭は実に速かった。アメリカで初めて感染者が確認されたのは12月1日で、11月22日に南アフリカから帰国した旅行者だった。

もっとも、アメリカに最初にオミクロン株が到達した正確な時期は明らかではない。CDCは11月15日の時点でそれと疑われる症状を報告していたが、その前からアメリカに存在していた可能性もある。

いずれにせよ、ここまでの入手可能なデータは、オミクロン株が非常に感染力の高い変異株であることを示している。

オミクロン株が主流になるまでの数カ月、アメリカの新規感染の圧倒的多数を占めていた変異株、デルタ株の場合も同じだった。どちらも到達した国ですぐに支配的になった。

コロンビア大学医療センターの疫学教授で、感染症疫学証明書プログラムのディレクターを務めているスティーブン・モースは、その理由を説明した。

「基本的には、全世界がデルタ株の封じ込めに失敗したということだと思う」と、彼は本誌に語った。「デルタ株は、予想外に感染力が強かったため、検査とウイルス対策の穴をすりぬけてしまった。優れた検査体制があっても、デルタ株やオミクロン株のように感染拡大が速いウイルスに追いつくのは難しいだろう」

対策はその場しのぎ

「パンデミック全体で起きていることだが、ウイルスの変種が特定されるころには、発生源とみられる地点をとっくに越えて広がっている」とモースは言う。

スタンフォード大学医学部の教授ジョシュア・サロモン教授(健康政策)は、アメリカはデルタ株への対応が遅すぎたし、対策も弱すぎたと考えている。

「政府のメッセージと政策は比較的弱く、混乱したものになった。デルタ株の急増に対しては準備段階でもっと周到に対応し、その後の対策もより積極的にする必要があったのだが」と、サロモンは言う。

サロモンによると、デルタ株とオミクロン株に対する対策の類似点のひとつは、ほとんどワクチン頼りだったということだ。

デルタ株への対応はワクチン接種にほぼ依存していたし、オミクロン株ではブースター接種にいちかばちかの賭けをしている。

「ブースターを含むワクチン接種だけでオミクロン株の大規模な感染拡大を封じ込めることができる可能性は非常に低いと私は思う。だがこれまでのところ、米政府はマスク着用や検査体制、行動制限などのかなりの部分を、州や地方自治体の保健当局などの裁量に任せてしまっている」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

イスラエルがガザ空爆、48時間で120人殺害 パレ

ワールド

大統領への「殺し屋雇った」、フィリピン副大統領発言

ワールド

米農務長官にロリンズ氏、保守系シンクタンク所長

ワールド

COP29、年3000億ドルの途上国支援で合意 不
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:超解説 トランプ2.0
特集:超解説 トランプ2.0
2024年11月26日号(11/19発売)

電光石火の閣僚人事で世界に先制パンチ。第2次トランプ政権で次に起きること

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋トレに変える7つのヒント
  • 2
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 3
    「このまま全員死ぬんだ...」巨大な部品が外されたまま飛行機が離陸体勢に...窓から女性が撮影した映像にネット震撼
  • 4
    北朝鮮は、ロシアに派遣した兵士の「生還を望んでい…
  • 5
    「ダイエット成功」3つの戦略...「食事内容」ではな…
  • 6
    日本人はホームレスをどう見ているのか? ルポに対す…
  • 7
    ロシア西部「弾薬庫」への攻撃で起きたのは、戦争が…
  • 8
    「何も見えない」...大雨の日に飛行機を着陸させる「…
  • 9
    クルスク州のロシア軍司令部をウクライナがミサイル…
  • 10
    ロシア兵がウクライナ「ATACMS」ミサイルの直撃を受…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 3
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋トレに変える7つのヒント
  • 4
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 5
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 6
    日本人はホームレスをどう見ているのか? ルポに対す…
  • 7
    北朝鮮は、ロシアに派遣した兵士の「生還を望んでい…
  • 8
    Netflix「打ち切り病」の闇...効率が命、ファンの熱…
  • 9
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 10
    メーガン妃が「輝きを失った瞬間」が話題に...その時…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参加で「ネットの自由」を得た兵士が見ていた動画とは?
  • 3
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 4
    外来種の巨大ビルマニシキヘビが、シカを捕食...大き…
  • 5
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 6
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋…
  • 7
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 8
    北朝鮮兵が味方のロシア兵に発砲して2人死亡!? ウク…
  • 9
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 10
    足跡が見つかることさえ珍しい...「超希少」だが「大…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中