最新記事

新型コロナウイルス

スマートウォッチ計測で「新型コロナは平均2〜3ヶ月間、身体に影響をもたらす」ことが明らかに

2021年7月15日（木）18時10分
松岡由希子

スマートウォッチ計測データを使って新型コロナの長期的な生理学的影響を研究した　 Zinkevych-iStock

＜ウェアラブルセンサーの計測データをもとに新型コロナウイルス感染症による生理学的・行動的変化について分析した結果、平均2〜3ヶ月にわたって新型コロナウイルス感染症の影響が続いていることが明らかになった＞

スマートウォッチやフィットネストラッカーのウェアラブルセンサーは、身につけることで、安静時心拍数（RHR）や睡眠状態、身体活動度などを常時計測できる。このほど、ウェアラブルセンサーの計測データをもとに新型コロナウイルス感染症による生理学的・行動的変化について分析した結果、平均2〜3ヶ月にわたって新型コロナウイルス感染症の影響が続いていることが明らかとなった。

安静時心拍数、睡眠時間、歩数が回復するのに時間がかかった

米スクリプス研究所の研究チームは、2020年3月、ウェアラブルセンサーの計測データを用いて新型コロナウイルス感染症の長期的な生理学的影響を研究するプロジェクト「DETECT研究」を創設。

2020年3月25日から2021年1月24日までにこのプロジェクトに参加した3万4146人のうち、急性呼吸器疾患を発症して新型コロナウイルス感染症のPCR検査を受けた875人を対象に、ウェアラブルセンサーの計測データを分析した。その研究成果は、2021年7月7日、オープンアクセスジャーナル「JAMAネットワークオープン」で発表されている。

対象者のうちPCR検査で陽性と診断されたのは234人で、残りの641人は陰性であった。陽性者は、陰性の人に比べて、安静時心拍数、睡眠時間、歩数が正常レベルに回復するまでの期間が長かった。特に、安静時心拍数の回復に要する期間の違いは顕著で、初期症状で一時的な徐脈があった陽性者は、その後も頻脈が続き、発症から79日後にようやく回復した。

陽性者のうち、急性期に咳や体の痛み、息切れがあった13.7％では、安静時心拍数が正常時と比べて5回以上増加する状態が133日以上にわたって続いたという。また、歩数の回復には平均32日、睡眠時間の回復には24日かかった。

研究チームは、これらの分析結果をふまえ、「初期症状の重症度と安静時心拍数の変化の大きさによって、新型コロナウイルスから生理学的に回復するまでにかかる期間を予測できるかもしれない」と考察している。

参加者を10万人規模に拡大させて研究継続

米国では、2019年7月時点で、成人の21％が「スマートウォッチまたはフィットネストラッカーを習慣的に身につけている」とJAMA回答。

「DETECT研究」では、ウェアラブルセンサーの計測データをより多く収集し、分析することで、「なぜ、新型コロナウイルス感染症からの回復に要する時間が人によって異なるのか」についての解明がすすむと考えており、今後、参加者を10万人規模にまで拡大させて研究活動を継続する方針だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日産、武漢工場の生産25年度中にも終了　中国事業の
2025.04.26

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な
2025.04.26

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア
2025.04.26

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎　米
2025.04.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号（4/22発売）

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは？ いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 7
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 8
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 9
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何？」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活！ 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似？――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中