最新記事

アメリカ社会

ファストフード店の近くに住んでも大丈夫...米研究、体重増の通説を否定

2021年6月23日(水)16時45分
青葉やまと

ファストフードを買いやすい環境に住むと、自然と体重は増えてしまう? mustafagull-iStock

<11万人の医療記録を精査した研究により、ファストフード店やスーパーの近くに住んでいても、体重への影響はほぼないことが判明した>

ファストフードを買いやすい環境に住むと、自然と体重は増えてしまうのだろうか? 直感的には、そのような因果関係があるようにも思える。例えばハンバーガーショップや牛丼屋などが近くにあれば気軽に利用してしまい、次第に体重は増えそうなものだ。

逆もまた然りで、スーパーの近隣に住むと、理想的な体重を維持しやすいとする説がある。新鮮な食料品がすぐに手に入り、自炊の敷居が一段下がるためだ。スーパーまでの距離が遠く出前に頼りがちな場所に住むよりは、より積極的に料理をする動機付けが働くことだろう。

このような考え方は必ずしも空論というわけではなく、きちんとした学術的なコンセプトにもなっている。都市計画の分野には「建造環境(built environments)」という用語があるが、これは人工的な環境が人間の日々の生活に影響を与えるという考えに則ったものだ。

ファストフードの例では、不健康な食品を入手しやすいという建造環境的要因が食生活に影響を与え、平均的には周辺の人々の体重を増加させる作用が想定される。ところが、アメリカで発表された最新の研究により、人々が住む街の環境と体重増加にはほぼ関連がないことが判明した。

ビッグデータの分析で判明

研究は米ワシントン大学などが実施したもので、肥満を専門とする学術誌『インターナショナル・ジャーナル・オブ・オベシティ』上でこのほど結果が発表された。研究チームを主導したのは、公衆医療栄養学センターに勤めるジェームズ・バスキウィックス博士だ。

バスキウィックス博士たちは、体重と住所を記録している過去の医療データが役に立つと考えた。そこで、ワシントン州の保険機関であるカイザー・パーマネンテが所有するビッグ・データから、匿名化処理を施したうえで、18歳から64歳までの被保険者・約11万5000人分の電子カルテを得た。

分析にあたり博士たちは、地区ごとの店舗密度に注目している。街を1600メートル四方、および5000メートル四方のブロックに分けてファストフード店の密度を調べ、各人が住むエリアの店舗密度と肥満指数(BMI指数)の変動のあいだにどのような関係があるかを分析した。店舗密度が高いほど、平均的に各個人宅からファストフード店までの距離が短く、より気軽にアクセスできると考えられる。

結果、ファストフード店舗の密度はBMI指数の経年変化にほとんど影響していないことが判明したという。基準となる年から1年後、3年後、5年後の3つのパターンで体重の変動を分析したが、いずれのパターンでも店舗密度とBMIの変化に有意な相関は見られなかった。

本研究はファストフード店の多い地域に住む人々の不安を取り除くとともに、都市計画における教訓ともなりそうだ。バスキウィックス博士はワシントン大学が発表したリリースのなかで、「結論として私たちの研究は、肥満の流行を抑制したい場合、運動場やスーパーマーケットを設けるなど、建造環境の面から安易に解決することはできないということを示しています」と述べている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

再送-EQT、日本の不動産部門責任者にKJRM幹部

ビジネス

独プラント・設備受注、2月は前年比+8% 予想外の

ビジネス

イオン、米国産と国産のブレンド米を販売へ 10日ご

ワールド

中国、EU産ブランデーの反ダンピング調査を再延長
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 8
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 9
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 10
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 7
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中