最新記事

子育て

乳幼児の発育に「スマホ=害」ではない 有意義な活用法を知ろう

Advanced Screening

2021年5月22日(土)13時21分

両親と遊び、おもちゃや本と触れ合い、砂場で過ごすことは赤ちゃんの脳の発達にとっては不可欠だ。しかし最近の複数の研究から、子供はビデオチャットを通して語彙や語学力を向上させられることが分かっている。

AAPも16年10月になって、時代にそぐわない厳格な指針を改め、新たなガイドラインを発表した。そこでは、2歳までの幼児は脳の発達や健全な親子関係のために、できるだけデジタルメディアの使用を避けるべきだとしているものの、利用する場合は「良質な番組を親子で見る」などし、「子供が何に関心があるのかを理解するのに役立てる」よう促している。

AAPメディア委員会のアリ・ブラウン委員長は「全てのテクノロジーは同じではないし、全てのメディアは同じではない」と語っている。「消費もあれば、創造も、コミュニケーションもある。2歳未満の子供にとって、YouTubeで延々とアニメを見続けるのと、祖母とビデオチャットするのとでは大きな差がある」

では、画面型メディアを見せるか見せないかを決めるときに、両親は何に気を付ければいいだろうか。目安となるのは、画面に現れたイメージが現実の物ではなく、記号であると子供が理解できるかどうかだと、トロセスは考えている。小さな子供が、画面の映像が現実とはどう違い、どう似ていて、どう現実を表しているのかを理解するのはかなり難しいことだ。

これが学齢期前くらいになれば、隣の部屋にいる両親と自分が接触できないのと同じように、画面の2次元映像と接触することはできないという基本的な考え方を学ぶようだ。

罪悪感を持つ必要はない

ただし、子供がこの能力を獲得する時期には個人差がある。

「分岐点となる『魔法の年齢』まで、子供を画面から完全に遠ざけておくことは間違っている」と、トロセスは言う。「絵本を読み聞かせるときと同じように、子供が画面上のことと現実世界の関係を理解しているかどうかを見守っていればいい。子供の側も、両親がビデオやタッチスクリーンのような情報源をどう使っているかを見ることで使い方を学んでいる」

それでも親たちにとって、スクリーンタイムは危険な坂道のようなものだと言える。激しい議論は続いているし、賛否両論あるテクノロジーについて正しい決断を下さなくてはという重荷は、大きなストレスになる。しかし、最も重要なのはパニックにならないことだ。

子供が親のスマホで遊んだり、遠くで流れているテレビを目にしたりすることについて母親や父親が罪悪感を覚えるのは、不必要な重荷でしかない。

子供と親が一緒に視聴したり遊んだりする、またはよく工夫されたアプリやビデオを子供が熱中して楽しんでいるのなら、きちんと管理されたスクリーンタイムは素晴らしい恩恵になる。親子が共に楽しみ、触れ合う良い機会になるからだ。

こうしたメディアの有意義な活用法を学ぶことは、親にも子供にも不可欠だ。どうすれば安全に自転車に乗れるか、どうすれば栄養のある食事を賢く取れるようになるかなどを学んでいくのと同じだろう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 10
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中