最新記事

パンデミック

コロナ禍を上手く乗り切っているのはどの国か?-50か国ランキング(2021年5月更新版)

2021年5月19日(水)11時41分
高山武士(ニッセイ基礎研究所)

低評価の国は、スペインや英国など欧州が目立つ。これは、昨年春の感染拡大初期において、いち早く新型コロナが流行してしまったこと、それにより厳しいロックダウンをせざるを得なかったことなどが大きく影響していると見られる。また、ペルーやアルゼンチン、コロンビアといった南米でも「コロナ被害」と「経済被害」の双方の点数が低い国が散見される。

takayama20210518235402.jpg
(図表1)各国のコロナ対応の評価(2020年)

【2021年の結果】

21年以降、直近までのデータを反映させた結果は図表2の通りである。上位国は中国・ニュージーランド、ノルウェーとなった。

20年の結果で上位国となった台湾や韓国は感染拡大率が高めであることから順位を落としている。ただし、累積の感染者数が多いわけではないため、感染者数が少ない状況が続けばコロナ被害も小さく抑制できると見られる。

下位国では、20年でも順位が低かった南米や欧州の国が集中している。欧州ではハンガリーやチェコといった東欧の国で順位を落としている点も特徴と言える。

21年以降の新型コロナウイルスをめぐる動向では、変異株の流行やワクチン接種の進展が注目されている。

変異株の流行では、欧州などを中心に昨年末から今年かけて封じ込め政策の強化を余儀なくされた国が多く、21年の「GDP損失」を拡大させる要因になったと見られる。インドは、最近の感染拡大の中心地となっており、「コロナ被害」と封じ込め政策による「GDP損失」が拡大しているが、その一因として、ウイルスの変異による感染力強化や抗体の働きの低下といった影響が指摘されている。日本でも年明け以降、変異株の感染例が増えている。足もとでは一部地域に対して緊急事態宣言やまん延防止等重点措置も適用されているが、なかなか感染拡大は収束せず「コロナ被害」が相対的に大きくなっていることから、21年の順位は現時点で29位と20年の5位から大きく落ちこんでいる。

(図表2)各国のコロナ対応の評価(2021年)
takayama20210518235403.jpg

ワクチンの普及に関しては多くの国で接種が開始されており、早い国では(接種対象となる)成人の大部分で接種が完了した国もある。例えばイスラエルではワクチン接種が進んだことで、新型コロナの感染者数も抑制されている状況にある(図表3)。

その他の国でも、欧米の主要先進国をはじめとして年内にはワクチン接種がかなり進展する見込みである(図表4)。今後は変異株の脅威が高まるなかで、ワクチン普及によって感染者数が抑制されていくのか、それにより経済回復がどの程度進むのかが注目される状況と言えるだろう。

takayama20210518235404.jpg

takayama0219.png
[執筆者]
高山 武士 (たかやま たけし)
ニッセイ基礎研究所
経済研究部准主任研究員


20250225issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年2月25日号(2月18日発売)は「ウクライナが停戦する日」特集。プーチンとゼレンスキーがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争は本当に終わるのか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中