最新記事

スエズ運河

スエズ運河で日本の巨大コンテナ船座礁、世界の貨物輸送に混乱も【ライブマップリンク付き】

Suez Canal Map Shows How Stuck Container Ship Has Blocked Sea Traffic

2021年3月25日（木）15時02分
スー・キム
スエズ運河で座礁した巨大コンテナ船、エバーギブン

座礁したエバーギブンは全長約400メートルの世界最大級のコンテナ船　SUEZ CANAL AUTHORITY/Handout via REUTERS

＜世界の海上貿易の10％が通過する交通路がふさがれたことで数多くの船舶が足止めされ「渋滞」が発生＞

地中海と紅海を結ぶエジプトのスエズ運河で、3月23日に巨大コンテナ船が座礁した。コンテナ船は運河を斜めにふさいでおり、今も15隻の船舶が通航できずに足止めされている。

船舶位置情報サイトの「マリントラフィック」の船舶「LIve Map」によると、同運河の河口部の状況がリアルタイムで示されている。それによれば現在も複数の船舶が運河を通航できずにおり、貨物の輸送に遅れが生じることが予想される。

問題のコンテナ船は、世界最大級で総重量20万トンの「エバーギブン」。日本の正栄汽船が所有し、台湾の長栄海運が運航していた。オランダのロッテルダムに向かう途中、23日の現地時間午前7時40分頃にスエズ運河で座礁した。ドバイを拠点とする海運事業者のGACによれば、視界不良に陥ったことが原因のようだ。

GACの広報担当者は本誌に対して、スエズ運河庁（SCA）が支援にあたっているが、これまでのところ「船を再浮上させるための離礁作業に進展はなく、通航の再開の見通しは立っていない」と説明し、「問題のコンテナ船が別の場所に曳航され次第、通航が再開されるだろう」と述べた。

24日時点で15隻の船舶が一時停泊して通航再開を待っているが、GACはウェブサイトで、「運河の通航をいつ再開できるかは、現時点でははっきり分かっていない」と説明。さらに「タグボートを使ってコンテナ船を離礁させるための作業が進められているが、強風により作業が難航している。これまでのところ進展はない」としている。

座礁の原因は「現在調査中」

エバーギブンの乗組員は全員無事と報じられており、怪我人や海洋汚染、貨物損傷の報告もない。エバーギブンの乗組員と技術面の管理を行っているベルンハルト・シュルテ・シップマネジメント（BSM）の広報担当者は声明で、「これまでの調査によれば、座礁の原因は機械やエンジンの故障ではない」と説明し、「問題の船舶を安全に離礁させ、スエズ運河の通航を安全に再開させることが当社にとって最優先すべき問題だ。スエズ運河庁をはじめ、離礁作業を続けている全ての関係者に感謝している。BSMは引き続き、彼らと緊密に協力していく」と表明した。

さらに声明は「離礁作業が完了したら、エバーギブンについて徹底した検査を行う。BSMは今回の事故に関する報告書の作成において、関係当局に全面的に協力する構えだ」と説明し、「具体的な進展があり次第、さらなる情報提供を行っていく」と述べた。

BSMはロイターに対して、「現在、全ての関係者が座礁の原因について調査を行っており、現時点で特定の原因について推測することは間違いだ」と述べた。

＜参考記事＞モーリシャス当局、座礁した「わかしお」の船長と副船長を逮捕
＜参考記事＞中国の巨大タンカー84隻が一斉にペルシャ湾めざす

次のページ海上貿易の要が封鎖された
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な
2025.04.26

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア
2025.04.26

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎　米
2025.04.26

ワールド

アングル：バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
2025.04.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号（4/22発売）

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは？ いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 8
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何？」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活！ 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似？――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中