最新記事

インターネット

ウィキペディア誕生から20年、今や「もっとも信頼できる」サイトに?

2021年1月21日(木)16時35分
安部かすみ

ワシントンポストによると、近年ウィキペディアは正確な情報を発信するためのルールがさらに増している。記事には情報源や参考文献などがつけられ、新たな編集者が情報を変更するのに制限を設けるため、ページを保護およびロックする機能を搭載。編集者は内容のクレームに対して情報源を要求でき、虚偽情報を排除できる設定になっている。また頻繁に誤った編集を行う者は使用禁止の対象となる、などだ。

また1トピックにつき重複ページがある場合は削除され、1ページ完結で説明が終わるので、ソーシャルメディアと比べて、フェイクニュースが拡散、炎上しにくい設定になっているという。11月の大統領選挙結果に関しても、何千もの誤解を招く記事がフェイスブックで出回ったとされるが、ウィキペディア上の記事は1つだけだった。

この結果、近年GAFAなどビッグテック企業ではウィキペディアを「ファクトチェック」用として活用するようにもなった。2018年より米フェイスブックやユーチューブは、ウィキペディアの関連記事のリンクを提案することで、それぞれのプラットフォームで炎上し蔓延しているフェイクニュースの正誤の判断ができやすいようにしている。

どのプラットフォームでもつきまとうフェイクニュース問題

一方で、インターネット上の虚偽情報、でっち上げ、フェイクニュースは、何もウィキペディアに限ったことではない。ソーシャルメディアの情報からウェブニュースに至るまで、どのプラットフォームでもつきまとう問題だ。

それらの問題に対して、ビッグテック各社は近年、さまざまな防止策を取り始めている。例えばフェイスブックは、フェイクニュースの拡散を阻止するため、モデレーター(問題のあるコンテンツを検閲し削除か否かの判断をする担当者)を現在1万5000人ほど導入している。またカスタム人工知能システムを構築したことで、ヘイトスピーチの94%以上を検出、削除することにも成功した。最近でも大統領就任式に向け、トランプ支持者が主張している不正選挙について、支持者同士の合言葉「StoptheSteal」(票を盗むのを止めろ)をフェイスブックのプラットフォームからいっせいに削除するなどした。

また、つい最近も、アメリカの一部のエリアでワクチンが一般の人々も接種できるというフェイクニュースがソーシャルメディア上で瞬く間に拡散された問題をワシントンポストが報じたばかり。現場には、長蛇の列ができ大混乱が生じた。しかし実際には64歳以下の接種は例外を除いて認められておらず、高齢者なども事前予約が必要だった。

ウィキペディアに限らず、あらゆるメディアやソーシャルメディア上では、受け手側である個人のリテラシーがこれまで以上に求められていると言えるだろう。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

日中韓が米関税へ共同対応で合意と中国国営メディアが

ワールド

ロシアと米国は関係正常化に向け一歩踏み出した=中国

ビジネス

午前の日経平均は反発、自律反発期待の買い 米関税警

ビジネス

自民党財政改革検討本部が初会合、骨太健全化目標議論
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 9
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中