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批判的思考が低い日本の教師に、批判的思考を育む授業はできない

2020年9月2日(水)17時00分
舞田敏彦(教育社会学者)

「TALIS 2018」では、「批判的思考が必要な課題を出すことがどれほどあるか」も尋ねている。この設問への回答も加味し、2次元の散布図を描いてみる。<図1>は、横軸に批判的思考を促す頻度、縦軸に批判的思考が必要な課題を出す頻度をとった座標上に、46の国・地域を配置したグラフだ。

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目を疑うような配置だ。日本は両軸ともダントツの最下位で、他国の群れから大きく取り残されている。外国の人が見たら、「日本人が大人しい理由が分かった」と膝を打つだろう。

このショッキングな事実の要因は色々ある。そもそも日本では批判的思考を促す授業に馴染みがなく、教員も多忙で、そういう工夫をした授業を練る時間も取れない。<表1>を見ると、上位には南欧や南米の国があるが、これらの国では教員の仕事の大半は授業だ。日本のように、仕事の半分以上が雑務などというのは考えられない。

こういう勤務条件の改善とともに、教員の研修も重要となるが、研修は入職前と入職後に分かれる。紅林教授の調査結果と、ここでの国際データを踏まえると、前者の入職前、すなわち教員養成の問い直しが求められていると言える。

未来の教員を育てる教職課程だからといって、職務と直結した実践的なことばかりに重きを置き過ぎ、疑似的な学校空間に学生を閉じ込めてはいないか。多様な学びの機会を奪い、社会から目を逸らさせてはいないか。

組織としての学校を成り立たせるには、ある程度の従順さや協調性は不可欠だが、創造性や批判思考がない人が教壇に立つと、未来を担う子どもの教育にも影を落とす。

試みとして、教職課程の学生の読書時間の調査をしてみてはどうか。教職課程の学生の読書時間が、他の学生と比べて短いようなら一大事だ。まずは問題を可視化し、改革の提言に説得力を持たせることが必要だ。

<資料:OECD「TALIS 2018」

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