最新記事

教育

批判的思考が低い日本の教師に、批判的思考を育む授業はできない

2020年9月2日（水）17時00分
舞田敏彦（教育社会学者）

「TALIS 2018」では、「批判的思考が必要な課題を出すことがどれほどあるか」も尋ねている。この設問への回答も加味し、2次元の散布図を描いてみる。＜図1＞は、横軸に批判的思考を促す頻度、縦軸に批判的思考が必要な課題を出す頻度をとった座標上に、46の国・地域を配置したグラフだ。

data200902-chart02.jpg

目を疑うような配置だ。日本は両軸ともダントツの最下位で、他国の群れから大きく取り残されている。外国の人が見たら、「日本人が大人しい理由が分かった」と膝を打つだろう。

このショッキングな事実の要因は色々ある。そもそも日本では批判的思考を促す授業に馴染みがなく、教員も多忙で、そういう工夫をした授業を練る時間も取れない。＜表1＞を見ると、上位には南欧や南米の国があるが、これらの国では教員の仕事の大半は授業だ。日本のように、仕事の半分以上が雑務などというのは考えられない。

こういう勤務条件の改善とともに、教員の研修も重要となるが、研修は入職前と入職後に分かれる。紅林教授の調査結果と、ここでの国際データを踏まえると、前者の入職前、すなわち教員養成の問い直しが求められていると言える。

未来の教員を育てる教職課程だからといって、職務と直結した実践的なことばかりに重きを置き過ぎ、疑似的な学校空間に学生を閉じ込めてはいないか。多様な学びの機会を奪い、社会から目を逸らさせてはいないか。

組織としての学校を成り立たせるには、ある程度の従順さや協調性は不可欠だが、創造性や批判思考がない人が教壇に立つと、未来を担う子どもの教育にも影を落とす。

試みとして、教職課程の学生の読書時間の調査をしてみてはどうか。教職課程の学生の読書時間が、他の学生と比べて短いようなら一大事だ。まずは問題を可視化し、改革の提言に説得力を持たせることが必要だ。

＜資料：OECD「TALIS 2018」＞

＜関連記事：日本は事実上の「学生ローン」を貸与型の「奨学金」と呼ぶのをやめるべき＞
＜関連記事：政府が教育にカネを出さない日本に未来はあるか＞

次のページ【図表】各国別「批判的思考」を育む授業を行っている教員の割合
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ロシア、中距離弾道ミサイル発射と米当局者　ウクライ
2024.11.22

ワールド

南ア中銀、0.25％利下げ決定　世界経済厳しく見通
2024.11.22

ワールド

米、ＩＣＣのイスラエル首相らへの逮捕状を「根本的に
2024.11.22

ビジネス

ユーロ圏消費者信頼感指数、11月はマイナス13.7
2024.11.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：超解説 トランプ2.0
特集：超解説 トランプ2.0
2024年11月26日号（11/19発売）

電光石火の閣僚人事で世界に先制パンチ。第2次トランプ政権で次に起きること

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本人はホームレスをどう見ているのか？ ルポに対する中国人と日本人の反応が違う
  • 2
    Netflix「打ち切り病」の闇...効率が命、ファンの熱が抜け落ちたサービスの行く末は？
  • 3
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋トレに変える7つのヒント
  • 4
    【ヨルダン王室】生後3カ月のイマン王女、早くもサッ…
  • 5
    NewJeans生みの親ミン･ヒジン､インスタフォローをす…
  • 6
    元幼稚園教諭の女性兵士がロシアの巡航ミサイル「Kh-…
  • 7
    ウクライナ軍、ロシア領内の兵器庫攻撃に「ATACMSを…
  • 8
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 9
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 10
    若者を追い込む少子化社会、日本・韓国で強まる閉塞感
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査を受けたら...衝撃的な結果に「謎が解けた」
  • 3
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り捨てる」しかない理由
  • 4
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 5
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 6
    アインシュタイン理論にズレ？ 宇宙膨張が示す新たな…
  • 7
    沖縄ではマーガリンを「バター」と呼び、味噌汁はも…
  • 8
    クルスク州の戦場はロシア兵の「肉挽き機」に...ロシ…
  • 9
    メーガン妃が「輝きを失った瞬間」が話題に...その時…
  • 10
    中国富裕層の日本移住が増える訳......日本の医療制…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参加で「ネットの自由」を得た兵士が見ていた動画とは？
  • 3
    外来種の巨大ビルマニシキヘビが、シカを捕食...大きな身体を「丸呑み」する衝撃シーンの撮影に成功
  • 4
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 5
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 6
    北朝鮮兵が味方のロシア兵に発砲して2人死亡!?　ウク…
  • 7
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 8
    足跡が見つかることさえ珍しい...「超希少」だが「大…
  • 9
    モスクワで高層ビルより高い「糞水（ふんすい）」噴…
  • 10
    ロシア陣地で大胆攻撃、集中砲火にも屈せず...M2ブラ…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中