最新記事

動物

韓国､水族館のイルカショーで虐待議論　｢素人のお客｣乗せてストレス死も？

2020年7月13日（月）21時15分
ウォリックあずみ（映画配給コーディネイター）

コジェ･シー･ワールド側は「イルカの背中の上で踊ったりしても平気だ」との見解だが……　SBS/YouTube

＜かつては日本から輸入したイルカたちも......＞

日本でも人気の高い水族館の花形イベントと言えばイルカショーだ。しかし、韓国のある水族館で今このイルカショーにまつわる騒動が話題となっている。

問題になっている水族館は、釜山の南西に位置する巨済島（コジェド）にある「コジェ･シー･ワールド」だ。2014年7月にオープンし、「韓国最高のイルカテーマパーク」と自ら銘打っているように、イルカとシロイルカのショーやふれあいを目玉にした水族館である。

ところが、このイルカとのふれあいが波紋を呼んでいる。コジェ･シー･ワールドでは様々なプログラムを設け、イルカやシロイルカと泳いだり写真を撮ったりできる。その中の一つに一般人がイルカやシロイルカにまたがって乗れるプログラムがあるのだが、これが動物虐待ではないかと騒動になっている。このように一般人がイルカやシロイルカの上に乗ることは、体験料20万ウォン（約2万円）を払えば可能なのだという。

また、イルカショーの出し物でトレーナーが、シロイルカの背中の上に乗って軽くジャンプするように踊りながら踏みつけ水上移動している動画がSNSにアップされると更なる批判を浴びた。

毎年1頭以上のイルカが死亡

オンライン上で話題になると、早速6月18日には韓国大統領府のウェブサイトに国民からの訴えを投稿できる"国民請願"へ「絶滅の危機にあるシロイルカをサーフィンボードのように乗って遊ぶ金儲け行為。本当に大韓民国は先進国なのだろうか」というインパクトの強い文章で取り締まりを求める請願が投稿され、続いて26日には韓国の動物愛護市民団体を中心にコジェ･シー･ワールド閉館を求めるデモまで行われた。

この流れを受け、コジェ･シー･ワールドは公式ホームページトップ画面に公式説明文を公開したが、「（イルカにとって）世界基準の環境を提供している。動物虐待ではない」と閉館はもとより、プログラムの廃止も行わない立場を公表した。現在もイルカに乗れるプログラムは運営中だ。

この問題がニュースなどでも取り上げられ始めると、今度はコジェ･シー･ワールドでのイルカの死亡率の高さも発覚し大きく報道されるようになった。

コジェ･シー･ワールドでは、開館した翌年の2015年から今まで毎年1頭以上のイルカが死んでいる。開館に伴い当時コジェ･シー･ワールドは16頭を輸入したが既に9頭が死亡し、現在コジェシーワルドに残っているイルカはたった7頭だ。

動物愛護団体は、「コジェ･シー･ワールドはイルカの墓場だ」とし、「死亡率の高さは、イルカのふれあいプログラムによってストレスを受けているからだ」と訴えている。

次のページソウルではショーに出演していたイルカを放流
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豊田織機が非上場化を検討、トヨタやグループ企業が出
2025.04.26

ビジネス

日産、武漢工場の生産25年度中にも終了　中国事業の
2025.04.26

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な
2025.04.26

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア
2025.04.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号（4/22発売）

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは？ いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 7
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 10
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何？」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活！ 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似？――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中