最新記事

動物

韓国、水族館のイルカショーで虐待議論 「素人のお客」乗せてストレス死も?

2020年7月13日(月)21時15分
ウォリックあずみ(映画配給コーディネイター)

ソウルではショーに出演していたイルカを放流

コジェ・シー・ワールドがここまで問題視されるのは、韓国内でのイルカについての動きも関係している。2009年、水族館のほかに遊園地や動物園も併設している総合レジャー施設「ソウル大公園」でイルカショーに出演していたバンドウイルカの"ジェドリ"は、不法に捕獲され連れてこられたという指摘から、当時のソウル市長パク・ウォンスンの判断で2012年3月に放流決定が下された。

"ジェドリ"は、野生の生活に戻る訓練を経て、翌年2013年に済州島沖で放流された。また、同じソウル大公園で飼われていたほかのハンドウイルカ2頭も、2017年5月に済州島に移動され環境に慣れさせた後に放流されている。

その後2018年3月に韓国環境省は、「残忍な方式で捕獲された生物の輸入及び、CITES協約付属書Ⅰ、Ⅱ、Ⅲに属した生物の輸入を禁止する」という野生法改正案を発表した。これにより、現在も海外から韓国へのイルカの輸入は実質的に不可能になっている。

韓国内のイルカ、かつては日本からも

韓国の海洋環境団体Hot Pink Dolphinsによると、韓国はそれまで、「日本からのイルカ輸入国ランキング」で中国に続き3〜4位に位置していたという。これは、韓国内の輸入クジラ類全体の70%にも上る。お隣同士の国であり、移動距離も少なくて済むことから、多くのイルカたちが日本から輸入されてきたようだ。

世界の動きはどうなっているだろう。WAP(世界動物保護協会)の2019年の発表によると、世界58カ国355の施設を調べたところ、336カ所でイルカ飼育がおこなわれている。そのうち93%がイルカを使い一般人との催しを行っていて、内容は写真撮影(75%)、イルカと泳ぐ(66%)、イルカセラピー(触れ合い、23%)などだという。特にメキシコとカリブ海のリゾート地で多くおこなわれており、観光客の3人に1人はイルカ調教師体験に参加し、4人に1人がイルカに乗ったり水中で触れ合う体験をするというデータが発表された。

このようにいまだにイルカショーは多くの施設で行われているが、動物愛護をめぐり議論は強く、大手旅行予約サイトであるトリップアドバイザー、ブッキングドットコムなどは、すでにこのようなイルカを使ったツアー予約の取り扱いを中断しているという。

動物の輸出入は、今回のような水族館だけでなく全世界の動物園でもおこなわれている。元々野生の動物を檻に閉じ込めていること自体が虐待だという見方もあれば、一方で絶滅の危機にある動物の繁殖に成功している動物園もある。毎日おいしい餌をもらいけがや病気をしてもすぐ看病してもらえる生活と、自由に野生の世界を生きるのではどちらが幸せか、一概には言えないかもしれない。
 
しかし、今回のシーワールドの件では、偶然とは言い難い数の死亡率が公表されている。韓国の市民団体が指摘するように、これがショーや一般人とのふれあいイベントによって起こっているのなら、シーワールドは金儲けよりも命を守ることを優先させるべきである。


【話題の記事】
・東京都、13日の新型コロナウイルス新規感染119人 累計で8000人突破
・巨大クルーズ船の密室で横行するレイプ
・やはり空気感染はあった? だとすれば対策の強化が必要
・韓国、日本製品不買運動はどこへ? ニンテンドー「どうぶつの森」大ヒットが示すご都合主義.


20200721issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年7月21日号(7月14日発売)は「台湾の力量」特集。コロナ対策で世界を驚かせ、中国の圧力に孤軍奮闘。外交・ITで存在感を増す台湾の実力と展望は? PLUS デジタル担当大臣オードリー・タンの真価。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

英、障害者向け自動車リース支援制度改革へ 補助金を

ビジネス

米経済下振れリスク後退は利上げ再開を意味、政策調整

ワールド

イスラエル、ヨルダン川西岸で新たな軍事作戦 過激派

ビジネス

S&P、ステーブルコインのテザーを格下げ 情報開示
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 4
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果の…
  • 5
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 6
    がん患者の歯のX線画像に映った「真っ黒な空洞」...…
  • 7
    ミッキーマウスの著作権は切れている...それでも企業…
  • 8
    あなたは何歳?...医師が警告する「感情の老化」、簡…
  • 9
    ウクライナ降伏にも等しい「28項目の和平案」の裏に…
  • 10
    【クイズ】世界で1番「がん」になる人の割合が高い国…
  • 1
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判殺到、そもそも「実写化が早すぎる」との声も
  • 2
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 3
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 4
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やって…
  • 5
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
  • 6
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 7
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 8
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 9
    【銘柄】イオンの株価が2倍に。かつての優待株はなぜ…
  • 10
    「まじかよ...」母親にヘアカットを頼んだ25歳女性、…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中