最新記事

リモートワークの理想と現実

リモートワーク「先進国」アメリカからの最新報告──このまま普及か、オフィスに戻るか

WORK FROM HOME NATION

2020年5月16日(土)13時30分
ケリー・アン・レンズリ(ジャーナリスト)

新型コロナウイルスの感染拡大で外に出られなくなり、人々の生活は大きく変わった MALCOLM P CHAPMAN-MOMENT/GETTY IMAGES

<新型コロナの影響で「夢の在宅勤務」がいきなり実現、新しい働き方として定着する可能性は──パンデミックが強いる巨大な社会実験の実態とその行方。本誌「リモートワークの理想と現実」特集より>

会社に行かなくなって、もう何日になるだろう──。上下ともスエット姿でノートパソコンを眺めながら、ぼんやりとそんなことを思う。新型コロナウイルス感染症の拡大を防ぐため、多くの企業が従業員に在宅勤務を命じるようになってからしばらくがたつ。

20200519issue_cover200.jpg最初の数日は最高だった。毎朝、何を着ていくか思い悩まなくていいし、髪の毛がボサボサのままでも問題なし。鏡で自分の姿をチェックする必要さえない。だって会社に行かなくていいのだから!

でも、料理やスポーツと違って、在宅勤務は経験を積むほどうまくなるとは限らない。それでも、多くのビジネスパーソンがいま経験していることは、新型コロナのパンデミック(世界的大流行)後も、新しい働き方として定着する可能性が高い。

「リモートワークの転機になるかもしれない」と、コンサルティング会社グローバル・ワークプレース・アナリティクスのケイト・リスター社長は言う。「物理的なオフィスがなくなることはないだろう。だが、少なくとも週の一部は、自宅で仕事をする人が増えるだろう」

その変化は、既に統計に表れている。調査会社ガートナーが人事部門の管理職800人を対象に行った調査(3月17日発表)によると、調査対象の企業や団体の88%が従業員に在宅勤務を奨励または義務付けている。G&Sビジネスコミュニケーションズが3月21日に行った調査でも、26%が在宅勤務に切り替えた。

この移行を支えるサービスも花盛りだ。無料音声会議を提供するフリーカンファレンスコールは、アメリカでの利用が2000%増えたという(イタリアでは4322%、スペインでは902%増)。ネットワーク分析会社ケンティクの調べでも、北米とアジアではビデオ会議のデータ量が約200%増えた。

magSR200515_RW2.jpg

米メリーランド州で感染拡大を防ぐため消毒される無人のオフィス ROB CARR/GETTY IMAGES

新型コロナのパンデミックは、社会にも経済にも、巨大な実験を強いていると言っていい。その中では、私たちの誰もが実験台だ。

米人材管理協会(SHRM)の調査によると、新型コロナ問題が起きる前から、69%の企業が、少なくとも一部の社員にリモートワークの選択肢を与えてきた。また、仕事の一部をリモートワークにすることを提案した企業は42%、業務を全面的にリモートワークに切り替えることを提案した企業は27%に上る。

この流れは、3月11日にWHO(世界保健機関)がパンデミックを宣言して以来、加速している。先陣を切ったのは、マイクロソフトやアマゾンといったIT系企業だが、フォードやフィアット・クライスラー・オートモービルズなどの自動車大手も、世界中の従業員に在宅勤務を呼び掛けた。AT&Tなどの通信大手や、JPモルガンやゴールドマン・サックスといった金融大手も続いた。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ミャンマー地震の死者1000人超に、タイの崩壊ビル

ビジネス

中国・EUの通商トップが会談、公平な競争条件を協議

ワールド

焦点:大混乱に陥る米国の漁業、トランプ政権が割当量

ワールド

トランプ氏、相互関税巡り交渉用意 医薬品への関税も
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:まだ世界が知らない 小さなSDGs
特集:まだ世界が知らない 小さなSDGs
2025年4月 1日号(3/25発売)

トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジェールからも追放される中国人
  • 3
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中国・河南省で見つかった「異常な」埋葬文化
  • 4
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 5
    なぜANAは、手荷物カウンターの待ち時間を最大50分か…
  • 6
    不屈のウクライナ、失ったクルスクの代わりにベルゴ…
  • 7
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 8
    アルコール依存症を克服して「人生がカラフルなこと…
  • 9
    最悪失明...目の健康を脅かす「2型糖尿病」が若い世…
  • 10
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 1
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 2
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 3
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えない「よい炭水化物」とは?
  • 4
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 5
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 6
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 7
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 8
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大…
  • 9
    大谷登場でざわつく報道陣...山本由伸の会見で大谷翔…
  • 10
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 5
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 6
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 7
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 8
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 9
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 10
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中