最新記事

マスク

マスクの弊害　視覚・聴覚障害者にとってのコロナ禍社会

2020年4月21日（火）16時30分
内村コースケ（フォトジャーナリスト）

マスクは手話の「口の動き・表情」を隠す

image2.jpeg

手話話者にとって口の動きと表情は非常に重要だと指摘する金澤貴之・群馬大教授

先の都内外資系企業に勤める女性は、テレワークでパソコン越しの社内会議もしているが、「聴覚障害者の方は、私たち以上にこれには苦労しているようです」と言う。女性の知り合いの聴覚障害者は、ビデオ会議の画質では相手の口の動きが読めないため、対面では必要としなかったチャットによる文字通訳に頼らざる得ない状況だという。

手話通訳者の養成講座を持つ金澤貴之・群馬大学共同教育学部教授は、「口形は、日本手話でも非常に重要です。副詞的な機能も果たしますので、口話をする（口の動きを読む）人だけでなく、全ての手話話者にとって、口の形はとても大事なのです」と言う。そのため、聴覚障害者の講師も多い研究室でも、マスクを外さざるを得ないシーンが多い。ZOOMでの講義に切り替わった今は、画質やタイミングのズレといった技術上の問題も加わる。「手話話者が生きにくい世の中になりました」と金澤教授は語る。

別の専門家は、「聴覚障害者の多くは記者会見などを字幕で見ることはなく、（テレビの重要な情報発信に）手話通訳は必要だ」と言う。確かにコロナ関連の記者会見をテレビで見ていると、首相や知事の後ろには必ずと言っていいほど手話通訳者がいる。そして、手話通訳者だけはマスクをしていない。これについて、金澤教授は「神奈川県知事の記者会見など、一部の手話通訳者に透明のフェイスガード的なものをつけるケースが出てきました。でもこれ、結構光の反射があって見辛いんですよね。もう少し改善が必要な気がします」と指摘する。その改良版の透明マスクが普及すれば手話話者や通訳者の救世主になるのだろうが、金澤教授は「私は、ごく少数しかいない手話話者のために、専用の透明マスクを開発してくれるだろうか？と懐疑的です。ユニバーサルデザイン的な感じで、手話話者だけでなく、みんなにとって有意義な透明マスクならペイするかもしれませんね」と言う。

＜光の反射を抑えた透明マスク＞＜皮膚感覚を損なわない優しい素材のマスク＞。こうしたアイテムを、ぜひ日本のハイテク企業の技術力で早期に開発してほしいものだ。そして、根本的に大事なのは、皆が大変な今こそ、「社会的弱者を見捨てない」という、現代社会の大前提を強く意識することではないだろうか。

7R408909.jpg

「弱者を切り捨てない社会」で、再びマスクのいらない愛情あふれる社会を取り戻したい

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米・エジプト首脳が電話会談、ガザ問題など協議
2025.04.02

ビジネス

米国例外主義に幕、海外への分散投資が適切＝ＰＩＭＣ
2025.04.02

ビジネス

クアルコムが英アルファウェーブ買収提案を検討
2025.04.02

ビジネス

トランプ氏、ＴｉｋＴｏｋ巡る最終案を2日に検討＝米
2025.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 6
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 7
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中