最新記事

感染症対策

米CDC「新型コロナウイルス、子どもの感染では20％が入院必要に」

2020年4月7日（火）12時23分

米疾病対策センター（CDC）は、罹患率・致死率に関する週報で、新型コロナウイルスに感染した米国の子どもの最大20％は入院が必要で、特に1歳未満の乳児はこのグループに入る公算が最も大きいとの分析を公表した。写真はニューヨークで6日撮影（2020年　ロイター／EDUARDO MUNOZ）

米疾病対策センター（CDC）は、罹患率・致死率に関する週報で、新型コロナウイルスに感染した米国の子どもの最大20％は入院が必要で、特に1歳未満の乳児はこのグループに入る公算が最も大きいとの分析を公表した。最年少の患者に関する詳細な分析としては、政府から初めて発表されるものとなった。

分析はまた、子どもは成人に比べて症状の出る確率が低く、出てもより軽度となる確率が高いとした。

ウイルスの発祥地である中国でも、COVID－19（新型コロナウイルス感染症）は子どもが感染して大人にうつすケースがあるが、子どもの感染が見逃される可能性があると示唆する複数の研究結果が発表されている。

週報は、18歳未満の子どもが全米の人口に占める割合は22％だが、COVID－19が確認され、かつ年齢が判明している14万9082人に占める割合はわずか1．7％と指摘。感染した子どものうち最大2％が集中治療室（ICU）への搬送を必要としたと報告した。

一方、65歳未満の成人のうち入院が必要だったのは約3分の1、さらに集中治療が必要だったのは4．5％に上ったという。

ただ報告は、大半の症例は症状や深刻度、患者の基礎疾患などに関する情報が欠如しているとして、今回の分析はまだ不完全なデータに基づくものだと強調した。

［ニューヨーク　ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます

【関連記事】
・「感染者ゼロ」北朝鮮の新型コロナウイルス対策
・イタリア､新型コロナウイルス死者･新規感染者ともペース鈍化　第2段階の対策検討
・新型コロナウイルス感染爆発で顕在化　｢習近平vs.中国人｣の危うい構造 

20200414issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年4月14日号（4月7日発売）は「ルポ五輪延期」特集。IOC、日本政府、東京都の「権謀術数と打算」を追う。PLUS 陸上サニブラウンの本音／デーブ・スペクター五輪斬り／「五輪特需景気」消滅？

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日銀、10―25年の国債買い入れ初減額　「買入比率
2025.03.31

ビジネス

ハチソンの港湾売却計画、親中紙が再考促す全面記事　
2025.03.31

ワールド

ロシア、2夜連続でハリコフ攻撃　1週間で無人機10
2025.03.31

ビジネス

アングル：「トリプルパンチ」の日米株、下値メド読め
2025.03.31
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
2025年4月 1日号（3/25発売）

トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 5
    「炊き出し」現場ルポ　集まったのはホームレス、生…
  • 6
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 9
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 10
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 1
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 2
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 8
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 9
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 10
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 10
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中