最新記事

中国

新型コロナ日本感染ルーツとウイルスの種類：中国のゲノム分析から

2020年3月10日（火）11時55分
遠藤誉（中国問題グローバル研究所所長）

変異は飛行機で浴びる放射線が主原因か

論文は変異したウイルス保持者の足跡を調べることによって、変異の多くは飛行機に乗ったことにより上空の放射線を浴び、それによってゲノム配列が異なってしまった可能性が高いと分析している。

ウイルスは二重螺旋型の遺伝子配列であるDNAではなく、一重螺旋型のRNAなので、変異をそのままコピーし易い性質を持っているという。

それも変異は最終的には毒性が弱くなり、宿主となる人間が死なない方向に動いて長く人間と共存していく方向（人間界に定着する方向）に変異してウイルス自身がいつまでも生き延びるようになる傾向にあるだろうが、しかし「H3」から「H１」のように、爆発的に強力化する場合も途中ではあり得る。多くの人間(宿主)が死んでも、それを遥かに上回る数の人間に宿って(感染させて)、そこで生き延びていくという方法だ。これが武漢の大規模感染である。その意味では武漢の海鮮市場の野生動物という宿主は、やはり強力だったということが言える。

特にGroupEは途中で特定されてない(野生動物？)「mv2」に宿って変異している。

「H3」がセンザンコウと推定されている野生動物「mv1」に宿って、ワシントンを経由した上で形成され、強毒化した「H1」に変異したのと同じように、Group Eはまだ弱毒化する前の段階で変異しているのかもしれない。

それが広東省やアメリカで見つかっている。だとすればアメリカでの死者が増える可能性も否定できない。論文ではそこまで追いかけきれてないので、これはあくまでも推測に過ぎない。何しろまだサンプル数が少ないので、現段階では論文もそこまでは分析しれれていない。

この経路マップを見ていると、イタリアの場合を研究したくなってしまう。研究対象にまだイタリアが入ってないが、中にはGroup DやGroup Eなどから派生しているケースもあるだろう。

イタリアで感染が拡大している原因として「一帯一路」協力を締結したことによる中国人観光客の増加や医療従事者の知識不足による初動の失敗などが挙げられているが、ひょっとしたら飛行機搭乗と関係しているかもしれない。

というのも、イタリアは中国からの入国の直行便を禁止したため、ルートが分からなくなってしまうほど乗り換えて中国からイタリアに入国したケースが多かったという話も聞いている。全くの素人の推測ではあるが、もしかしたら飛行機に乗る回数が多くなったために放射線を浴びてウイルスの変異をもたらした可能性も否定できないのではないかと、ふと思ってしまう。痕跡から辿れるならデータ分析をしてみたいという知的好奇心が湧き出て来る。

日本政府の新型コロナウイルス肺炎対策本部や専門家会議から、この種の分析結果や提言を聞いたことがないように思うが(筆者が知らないだけなのかもしれないが）、もしまだ手を付けてないのなら、ウイルス領域の日本の研究者には、ぜひ挑戦して研究し、日本政府に提言してほしいと望む。

※当記事はYahoo!ニュース 個人からの転載です。

Endo_Tahara_book.jpg[執筆者]遠藤 誉
中国問題グローバル研究所所長、筑波大学名誉教授、理学博士
1941年中国生まれ。中国革命戦を経験し1953年に日本帰国。中国問題グローバル研究所所長。筑波大学名誉教授、理学博士。中国社会科学院社会学研究所客員研究員・教授などを歴任。著書に『激突！遠藤vs田原　日中と習近平国賓』(遠藤誉・田原総一朗　1月末出版、実業之日本社）、『米中貿易戦争の裏側　東アジアの地殻変動を読み解く』(11月9日出版、毎日新聞出版 )『「中国製造2025」の衝撃　習近平はいま何を目論んでいるのか』、『毛沢東　日本軍と共謀した男』、『卡子(チャーズ)　中国建国の残火』、『チャイナ・セブン　＜紅い皇帝＞習近平』、『ネット大国中国　言論をめぐる攻防』、『中国動漫新人類　日本のアニメと漫画が中国を動かす』『中国がシリコンバレーとつながるとき』など多数。

≪この筆者の記事一覧はこちら≫

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国軍が東シナ海で実弾射撃訓練、空母も参加　台湾に
2025.04.02

ビジネス

再送-ＥＱＴ、日本の不動産部門責任者にＫＪＲＭ幹部
2025.04.02

ビジネス

独プラント・設備受注、2月は前年比＋8％　予想外の
2025.04.02

ビジネス

イオン、米国産と国産のブレンド米を販売へ　10日ご
2025.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 8
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 9
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 10
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 7
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中