最新記事

感染症

感染者2200万人・死者1万人以上 アメリカ、爆発的「インフル猛威」のなぜ

2020年2月18日(火)16時31分
瀧口範子(ジャーナリスト) *東洋経済オンラインからの転載

インフルエンザは、大人子供両方に容赦なく襲いかかる。今シーズンもすでに78人の子供がインフルエンザで亡くなったという。痛々しい限りだ。ことに報告されているケースでは、何の既往症もなかった健康な30代の男性が犠牲になったり、陰性と判断された12歳の少年が数日後に急変して死亡したり、20代の女性が会社を早退して5日後に亡くなったりするなど、予測不能な事態に発展することもうかがわれる。

インフルエンザで死亡するケースで多いのは、例えば免疫力が下がっている場合や、糖尿病や喘息などの慢性的持病がある場合、インフルエンザから肺炎や敗血症を引き起こした場合など。それでも、健康な子供がインフルエンザに対して過剰な免疫反応を起こして内臓を痛めるといったケースもあり、「一瞬で息をしなくなった」と嘆く遺族の様子などが伝えられている。

30年ぶりにB型が当初優性だった

予防接種をしていても安全とは言えない。ウイルスは変異するため、予防接種の開発や製造がその変化についていけないのだ。予防接種の効く確率は10~60%とも言われる。受けないよりはずっとましだが、それでも完全武装にはならないのだ。

今シーズンのアメリカのインフルエンザは、当初B型が優勢だったものの、後にA型が優位になってきたという。B型が優位になるのは、アメリカでは30年ぶりのことで、B型では、新生児を含めた子供や24歳までのヤングアダルトに罹病が多い。A型では25〜64歳と65歳以上の高齢者がターゲットになる。

通常は、先にA型が流行り、春になってB型が流行ることが多いが、今シーズンはその順番も逆だ。いずれにしても、2つの型のインフルエンザが同等に広まると、インフルエンザの季節自体が長くなる。

もっとも、アメリカ人がインフルエンザに大騒ぎをしている、という感じでもなく、メディア報道を見ると、インフルエンザの記事よりは、新型肺炎に関する記事のほうがよっぽど多い。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

スウェーデン、バルト海の通信ケーブル破壊の疑いで捜

ワールド

トランプ減税抜きの予算決議案、米上院が未明に可決

ビジネス

ユーロ圏総合PMI、2月50.2で変わらず 需要低

ビジネス

英企業、人件費増にらみ雇用削減加速 輸出受注1年ぶ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 5
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 10
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中