最新記事

新型肺炎

新型肺炎の感染者は「少なくとも4000人」──専門家が推計

China Coronavirus May Have Infected At Least 4,000 People, Experts Believe

2020年1月24日（金）14時40分
カシュミラ・ガンダー

公表値以上に感染が拡大している恐れがある（写真はマスクを付けて上海駅の警備にあたる警察官）　Aly Song/REUTERS

＜ロンドン大学の専門家チームが推定した新型肺炎の感染規模は、今週初めに発表した推計結果の2倍以上に膨れ上がった＞

中国湖北省の武漢市で発生した新型コロナウイルスによる肺炎の感染者は、少なくとも4000人に上ると専門家が推定した。

昨年12月に武漢市の保健当局が新型コロナウイルスを確認して以降、米ジョンズ・ホプキンズ大学が作成した患者数まとめによると、これまでに18人が死亡、653人が感染したと中国保健当局は発表している（24日正午現在）。

しかしロンドン大学インペリアル・カレッジで、「モデリング」という新型肺炎の感染モデルの解析を行っている専門家チームは、1月18日までに累計で4000人が感染した可能性があると推定した。昨年12月に発生した初期の感染者は武漢市の海鮮市場の関係者だった。

「武漢での感染拡大によって、実際にはこれまでに検知、報告されているよりも穏やかな症例や、反対に深刻な呼吸器症状を引き起こしている症例があるのではないか」と、専門家チームはコメントしている。

また、中国当局の症例報告が今週になって急増したのは、感染の検知、報告体制が「ここ数日の間に大きく向上したため」と説明している。新型肺炎への理解が進むことで、「我々の推計結果と公式発表の感染者数の違いがさらに縮まることが期待される」という。

中国本土以外の感染者数も増加

ロンドン大学の専門家チームは、今週20日に武漢市内の患者が1700人以上にのぼるという推計結果を発表したが、今回はそれから感染規模が2倍以上に膨れ上がっていると解析した。「中国本土以外で確認された患者数が3人から7人に増えたことが、今回の結果に繋がった」と専門家チームはコメントしている。

さらに、「今回の推定結果は、感染者数が1月12日から18日の期間に2倍に増加したことを示しているのではない。中国国外での症例検知や報告の遅れ、症状発症の日付の情報が不十分なこと、さらに国外の症例がいまだに非常に少ないことなどを考え合わせると、我々も現時点の感染拡大のスピードを推定することはできない」と注意を促している。

次のページ発症まで10日間の潜伏期間
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ウクライナ和平仲介撤退の可能性明言　進
2025.04.19

ビジネス

トランプ氏が解任「検討中」とＮＥＣ委員長、強まるＦ
2025.04.19

ワールド

イスラエル、ガザで40カ所空爆　少なくとも43人死
2025.04.19

ワールド

ウクライナ、中国企業3社を制裁リストに追加　ミサイ
2025.04.19
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプショック
特集：トランプショック
2025年4月22日号（4/15発売）

大規模関税発表の直後に90日間の猶予を宣言。世界経済を揺さぶるトランプの真意は？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    しゃがんだ瞬間...「えっ全部見えてる？」ジムで遭遇した「透けレギンス」投稿にネット騒然
  • 2
    【クイズ】売上高が世界1位の「半導体ベンダー」はどこ？ ついに首位交代！
  • 3
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ？ 1位は意外にも...！？
  • 4
    【渡航注意】今のアメリカでうっかり捕まれば、裁判…
  • 5
    今のアメリカは「文革期の中国」と同じ...中国人すら…
  • 6
    300マイル走破で足がこうなる...ウルトラランナーの…
  • 7
    「2つの顔」を持つ白色矮星を新たに発見！磁場が作る…
  • 8
    トランプ関税 90日後の世界──不透明な中でも見えてき…
  • 9
    米経済への悪影響も大きい「トランプ関税」...なぜ、…
  • 10
    トランプに弱腰の民主党で、怒れる若手が仕掛ける現…
  • 1
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ？ 1位は意外にも...！？
  • 3
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最強” になる「超短い一言」
  • 4
    あなたには「この印」ある？ 特定の世代は「腕に同じ…
  • 5
    パニック発作の原因とは何か？...「あなたは病気では…
  • 6
    中国はアメリカとの貿易戦争に勝てない...理由はトラ…
  • 7
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 8
    しゃがんだ瞬間...「えっ全部見えてる？」ジムで遭遇…
  • 9
    動揺を見せない習近平...貿易戦争の準備ができている…
  • 10
    【渡航注意】今のアメリカでうっかり捕まれば、裁判…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えな…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中