最新記事

感染症

インフルエンザ予防の王道、マスクに実は効果なし?

Masks Won't Protect You

2019年12月10日(火)19時45分
マナル・モハメド(英ウェストミンスター大学講師)

着用していれば無意識のうちに鼻や口に手が触れなくなるという効果はあるが Dado Ruvic-REUTERS

<飛沫感染から身を守る効果は低く、人にうつさない「エチケット」も無意味のよう>

ようやく冬を越した南半球のオーストラリアでは今年、インフルエンザが猛威を振るい、約30万人が感染、662人が死亡した。これは、北半球の今冬を暗示しているかもしれない。

イギリスは例年12月~3月が流行シーズン。予防手段として一般的なのはワクチン接種だが、研究によれば有効率はわずか15%ほどで、二段構えの対策が必要だ。

インフルエンザは主に飛沫感染によって広がる。咳やくしゃみ、おしゃべりなどで口や鼻から飛沫が飛ぶが、その距離は最大約2メートルにも及ぶ。

一見、マスクを着用すればウイルスの侵入を防げそうに思える。医療用マスクが最初に導入されたのは19世紀後半。外科手術の執刀者用だった。一般に出回るようになったのは、1918年からのスペイン風邪の大流行がきっかけだ。

手術室で効果があるなら自分にも効果があるはず、というのがマスク着用の理屈だが、問題は、そもそもマスクが着用者を守ることを意図していなかったこと。執刀医の鼻や口の飛沫から、患者を守るためのものだったのだ。

1世紀以上使われてきたにもかかわらず、手術室でのマスクの感染予防効果は疑わしい。最新の研究によれば、マスクは手術室の細菌汚染の元凶になりやすいという。マスクの内側にとどまるはずの細菌が、外側に付着していることも確認されている。

CDCも着用を推奨せず

エチケットとしてマスクを着ける人もいる。病原菌を広めないようにという、外科医と同じ利他的な理由だ。だが先ほどの研究が示すように、この効果も怪しい。そもそも、最も感染力の強いインフルエンザ発症から3~4日目には患者はベッドで苦しんでいるはずだから、マスクを着けて街を歩いてはいないだろう。

マスクに効果があるとしたら、それは口や鼻を触れなくなることだ。インフルエンザは飛沫感染以外に、ウイルスが手に付着し、その手で顔を触ることで感染することも多い。人は無意識のうちに顔を触っており、ある研究ではその数は1時間に約23回だった。

ただ、目に触って感染することもあるし、マスクを定期的に交換しながら24時間つけ続けるのも苦痛だ。推奨される着用時間を守れた人はわずか21%との研究もある。

マスクの有効性でよく引き合いに出されるのが、米国医師会報に掲載された2009年の実験だ。普通のマスクと、0.3ミクロンの微粒子を95%以上防げる専門の「N95マスク」を比較したところ、通常のマスクにもN95と同程度の効果があった。だが言い換えれば、どちらにも大した効果はないということだ。実験に参加した446人の看護師のうち、マスク着用者の24%、N95着用者の23%がインフルエンザに感染した。

基本的には、公共の場でのマスク着用を推奨するべき強力な根拠は存在しない。米疾病対策センター(CDC)も、「現段階では(何らかの合併症リスクの高い人も含み)何も症状が出ていない人がインフルエンザ予防のため外出先でマスクを着用することは推奨しない」としている。

結局、インフルエンザ予防の最善策は手をよく洗い、顔を触らないことだ。

From The Conversation

<本誌2019年12月17日号掲載>

20191217issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

12月17日号(12月10日発売)は「進撃のYahoo!」特集。ニュース産業の破壊者か救世主か――。メディアから記事を集めて配信し、無料のニュース帝国をつくり上げた「巨人」Yahoo!の功罪を問う。[PLUS]米メディア業界で今起きていること。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

米経済に「スタグフレーション」リスク=セントルイス

ビジネス

金、今年10度目の最高値更新 貿易戦争への懸念で安

ビジネス

アトランタ連銀総裁、年内0.5%利下げ予想 広範な

ビジネス

トランプ関税、「コロナ禍規模の衝撃」なら物価懸念=
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 5
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 6
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 7
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 8
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 9
    トランプ政権の外圧で「欧州経済は回復」、日本経済…
  • 10
    ロシアは既に窮地にある...西側がなぜか「見て見ぬふ…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 5
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 6
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    週に75分の「早歩き」で寿命は2年延びる...スーパー…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 5
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 6
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 7
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中