最新記事

不服従運動

温暖化に抵抗する新ムーブメント「絶滅への反逆」が世界で一斉デモ

Extinction Rebellion Groups Hold Worldwide Climate Change Protests

2019年10月10日（木）15時10分
ジェフリー・マーティン

「絶滅への反逆」デモに参加したドイツの団体。赤は犠牲になる血の色だという（ベルリン）　REUTERS/Christian Mang

＜体を張って大々的にアピールするが非暴力、という市民運動に世界が注目＞

気候変動の危機を訴える「エクスティンクション・リベリオン（絶滅への反逆）」は2018年、幾つもの大規模な抗議デモを組織した市民運動だ。地球を表す円の中に、種の絶滅回避まで残り時間が少ないことを意味する砂時計を入れた絵をシンボルに掲げる彼らは、イギリスやアメリカ、オーストラリアをはじめとする72カ国に400を超えるグループがあるとしている。

この「絶滅への反逆（略称はXR）」とは何なのか。そして彼らの目標は何なのだろうか。

同運動のイギリス支部のウェブサイトはXRについて、「大量絶滅を阻止し、社会の崩壊リスクを最小限に抑えるために、非暴力の市民的不服従活動を展開する国際的な運動」と説明している。

彼らは抗議行動の中で、気候変動への対策を求めると同時に、多くの人権問題についても変革を要求している。

XRが初めて抗議デモを行ったのは2018年11月。場所はロンドンで、活動家たちがテムズ川に架かる主な5つの橋を占拠した。85人の活動家が逮捕された。

「大々的な」市民的不服従を奨励

彼らのイデオロギーは、ソーシャルメディアや各国での報道を通じて、あっという間に広まった。活動基盤の拡大とともにXRは2019年4月、「インターナショナル・リベリオン（国際的な反逆）」と銘打って各国で一斉に大規模デモを実施した。

ロンドンでは、ロンドンのピカデリー・サーカスやオックスフォード・サーカス、ウォータールー橋やマーブルアーチ、議会議事堂前の広場周辺を11日間にわたって占拠。テレグラフ紙によれば、1100人以上が逮捕されたという。

ニューヨークの地域情報サイト「パッチ」によれば、ニューヨーク市で展開されたデモでは活動家が街灯の柱によじ登って横断幕を振ったり、道路に寝そべって気候変動の緊急事態宣言を要求したりした。

人目を引くこうした大胆なアピールが、XRの特徴的な戦術だ。

XRイギリス支部のウェブサイトは、「我々は大規模かつ『大々的な』市民的不服従を奨励する」と述べている。「経済を混乱させて体制を揺るがしたり、妨害行為で耳目を集める活動を奨励する。これに伴う不便や迷惑については、心から謝罪する」

デモに参加して逮捕された91歳の男性（ロンドン）



赤ん坊に未来を、と訴えるデモ参加者たち（ロンドン）

＜参考記事＞「就活ばかり」日本の若者が世界に取り残される
＜参考記事＞日本の若者にとって気候変動よりも「セクシー」な問題とは
＜参考記事＞「気候変動が続くなら子どもは生まない」と抗議し始めた若者たち

次のページ総人口の3.5％の動員を目指す
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米下院民主議員、ケネディ厚生長官を調査　鳥インフル
2025.04.02

ビジネス

米建設支出、2月は前月比0.7%増　予想上回る
2025.04.02

ワールド

米民主党主導州、トランプ政権を提訴　医療補助金11
2025.04.02

ビジネス

米ＩＳＭ製造業景気指数、3月は50割り込む　支払い
2025.04.02
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは？
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 9
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 6
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 7
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中