最新記事

温暖化

気候変動でトイレが流せなくなる!

Climate Change May Take Away Your Ability to Flush the Toilet

2019年10月1日(火)16時50分
K・ソア・ジェンセン

地下水の水位が上がると、排水の行き場がなくなってしまう Garrett Aitken/iStock.

<海面上昇による沈没は免れても、アメリカでは6000万台のトイレが使えなくなる。水は地下から攻めてくる>

国連の新たな報告書は、海面上昇の影響で今後、アメリカだけでも6000万台ものトイレが使えなくなる可能性があると指摘している。浄化槽方式のトイレの場合、地下水の水位が上昇するとうまく機能しなくなるため。

米環境保護局(EPA)によれば、アメリカの5世帯に1世帯は浄化槽を使ってトイレ排水の処理を行っている。このシステムの場合、トイレから流された汚水は一時的に地下のタンク(浄化槽)に貯め置かれる。ここでバクテリアが汚水を水と固形物に分解し、水は排水用地(地下)に放流される。

だが海面の上昇にともなって地下水の水位も上昇し始めており、飽和状態になった排水用地が浄化槽から放流された排水を吸収しきれなくなりつつある。それに加えて、土壌の浸食で汚染物質をろ過するのに必要な柔らかい土が流され、地下水の汚染も進んでいる。

海抜が低く海面上昇の影響を受けやすい

フロリダ州マイアミ・デイド郡政委員会のレベッカ・ソーサ副委員長は、気候変動が自分の選挙区の浄化槽システムに及ぼす影響について外部機関に報告書を作成させた。

「海面上昇は全ての人に影響を及ぼすことになる問題だ」と彼女はKTLAテレビに語った。

報告書によれば、浄化槽の64%は今後25年以内に壊れる可能性があり、使い続けるためには毎年修理を行う必要がある。

ソーサは9月に入ってから、マイアミ・デイド郡の汚水処理システムを浄化槽方式から下水道方式に切り替えるための2つの法案を提出した。下水道方式は、各世帯から出た排水を下水道管で集め、浄水場で浄化するシステムだ。このシステム以外の選択肢としては、排水用地を使わずに、ポンプを使って排水を高所に設置した水槽に貯めるシステムなどがある。

アメリカの浄化槽システムの15%がフロリダ州にあり、土地の海抜が低いため特に海面上昇の影響を受けやすい。

さらに多くの地域では地盤が多孔質の石灰岩でできているため、海水が内陸部に到達しやすく、大西洋の海面上昇にともなって地下水の水位が上昇する。防波堤のような従来型の方法では、地下水の水位上昇を阻止するのに役に立たない。

フロリダ周辺の海水位は1950年以降で約20cmも上昇しており、今後も3年で約2.5cmのペースで上昇を続けると予想されている。米陸軍工兵司令部は、2050年までに今より約38cm上昇すると予想している。

(翻訳:森美歩)

<参考記事>肉食を減らそう......地球温暖化を抑えるために私たちができること
<参考記事> 「環境ポピュリスト」小泉進次郎は、楽しくもセクシーでもない温暖化対策の現実を語れ

20191008issue_cover200.jpg
※10月8日号(10月1日発売)は、「消費増税からマネーを守る 経済超入門」特集。消費税率アップで経済は悪化する? 年金減額で未来の暮らしはどうなる? 賃貸、分譲、戸建て......住宅に正解はある? 投資はそもそも万人がすべきもの? キャッシュレスはどう利用するのが正しい? 増税の今だからこそ知っておきたい経済知識を得られる特集です。


ニューズウィーク日本版 トランプショック
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月22日号(4月15日発売)は「トランプショック」特集。関税発表の直後に90日間の猶予を宣言。世界経済を揺さぶるトランプの真意は?

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は続伸、日米交渉通過で安心感 海外休場のた

ワールド

ウクライナ第2の都市にミサイル攻撃、1人死亡・57

ビジネス

ENEOS、発行済み株式の10.8%に当たる自社株

ビジネス

午後3時のドルは142円前半でこう着、不透明感強く
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプショック
特集:トランプショック
2025年4月22日号(4/15発売)

大規模関税発表の直後に90日間の猶予を宣言。世界経済を揺さぶるトランプの真意は?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ? 1位は意外にも...!?
  • 2
    【渡航注意】今のアメリカでうっかり捕まれば、裁判もなく中米の監禁センターに送られ、間違いとわかっても帰還は望めない
  • 3
    米経済への悪影響も大きい「トランプ関税」...なぜ、アメリカ国内では批判が盛り上がらないのか?
  • 4
    【クイズ】売上高が世界1位の「半導体ベンダー」はど…
  • 5
    紅茶をこよなく愛するイギリス人の僕がティーバッグ…
  • 6
    ノーベル賞作家のハン・ガン氏が3回読んだ美学者の…
  • 7
    トランプ関税 90日後の世界──不透明な中でも見えてき…
  • 8
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ…
  • 9
    トランプが「核保有国」北朝鮮に超音速爆撃機B1Bを展…
  • 10
    今のアメリカは「文革期の中国」と同じ...中国人すら…
  • 1
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止するための戦い...膨れ上がった「腐敗」の実態
  • 3
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ? 1位は意外にも...!?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 6
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ…
  • 7
    パニック発作の原因とは何か?...「あなたは病気では…
  • 8
    中国はアメリカとの貿易戦争に勝てない...理由はトラ…
  • 9
    動揺を見せない習近平...貿易戦争の準備ができている…
  • 10
    「世界で最も嫌われている国」ランキングを発表...日…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えな…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中