最新記事

病害

バナナ絶滅の懸念...世界で猛威をふるう「新パナマ病」、ついに南米に

2019年8月29日（木）16時30分
松岡由希子

「新パナマ病」感染防止の消毒をするニカラグアの農民、2017年　Oswaldo Rivas-REUTERS

＜バナナの病害「新パナマ病」を引き起こす真菌が、南米ではじめてTR4が確認された......＞

バナナの病害「新パナマ病」を引き起こすフザリウム属の真菌TR4が南米コロンビアで確認され、コロンビア農牧院（ICA）は、2019年8月8日、非常事態宣言を発令した。南米でTR4が確認された事例はこれが初となる。

台湾や中国、東南アジア、中東で甚大な損害をもたらしてきた

新パナマ病とは、土壌伝染性の植物病原糸状菌であるTR4が根から侵入して導管を通して広がり、維管束を破壊して立ち枯れを起こすバナナの病気だ。バナナの品種の中で最も生産量が多い「キャベンディッシュ」に感染し、台湾や中国、東南アジア、中東などでバナナ栽培に甚大な損害をもたらしてきた。

新パナマ病に感染したバナナを食べても人体に害はなく、TR4がヒトに感染することもないが、この病気への効果的な防除方法はいまだ確立されておらず、このまま世界的に感染が広がれば、キャベンディッシュが絶滅するおそれも懸念されている。

コロンビア農牧院では、コロンビア北部ラ・グアヒーラ県で生育中のバナナに立ち枯れの症状がみられたことから、6月11日以降、詳細な調査をすすめるとともに、国内4カ所のバナナ農園で検疫を実施するなど、必要な措置を講じてきた。8月5日には、バナナを輸出する主要15カ国の農業大臣がエクアドルの首都キトで会談し、感染防止に向けた対策について協議している。

コロンビアで非常事態宣言を発令

オランダのワーヘニンゲン大学とバイオテクノロジー企業「キージーン」は、コロンビア農牧院からの依頼により、新パナマ病に感染したとみられるバナナのサンプルについてゲノム配列検査や分子診断に基づく確認試験を行い、8月7日、「ラ・グアヒーラ県の175ヘクタールのバナナ畑にTR4が存在する」との結果を通知した。

この結果を受け、コロンビア農牧院は、翌8日、全土にわたって植物検疫を強化・拡大するべく、非常事態宣言を発令。現時点でTR4の感染が確認されているのはラ・グアヒーラ県のみにとどまっているが、他地域への感染リスク軽減に向けた措置を講じるほか、中小規模のバナナ農家を対象に、感染防止対策のための補助金も検討していく方針だ。

コロンビアは、世界有数のバナナ輸出国であり、2018年には、8億6870万ドル（約924 億6300万円）に相当する202万8000トンのバナナを欧米に輸出している。TR4の"上陸"が確認されたことで、今後、コロンビアのバナナ産業に大きな影響がありそうだ。

次のページ動画：バナナは絶滅するのか
今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

トランプ氏、対日関税交渉で「大きな進展」　代表団と
2025.04.17

ワールド

ウクライナ、米との鉱物協定協議で大きな進展　覚書署
2025.04.17

ビジネス

トランプ関税で低所得層が新車買えない事態に、日産北
2025.04.17

ビジネス

ＦＲＢ議長、市場介入に「説明付きのノー」　関税の影
2025.04.17
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプショック
特集：トランプショック
2025年4月22日号（4/15発売）

大規模関税発表の直後に90日間の猶予を宣言。世界経済を揺さぶるトランプの真意は？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ？ 1位は意外にも...！？
  • 2
    パニック発作の原因とは何か？...「あなたは病気ではない」
  • 3
    【クイズ】世界で2番目に「話者の多い言語」は？
  • 4
    あなたには「この印」ある？ 特定の世代は「腕に同じ…
  • 5
    紅茶をこよなく愛するイギリス人の僕がティーバッグ…
  • 6
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 7
    中国はアメリカとの貿易戦争に勝てない...理由はトラ…
  • 8
    NASAが監視する直径150メートル超えの「潜在的に危険…
  • 9
    あまりの近さにネット唖然...ハイイログマを「超至近…
  • 10
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 1
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最強” になる「超短い一言」
  • 2
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】
  • 3
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止するための戦い...膨れ上がった「腐敗」の実態
  • 4
    クレオパトラの墓をついに発見？　発掘調査を率いた…
  • 5
    「ただ愛する男性と一緒にいたいだけ！」77歳になっ…
  • 6
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
  • 7
    コメ不足なのに｢減反｣をやめようとしない理由...政治…
  • 8
    あなたには「この印」ある？ 特定の世代は「腕に同じ…
  • 9
    パニック発作の原因とは何か？...「あなたは病気では…
  • 10
    中国はアメリカとの貿易戦争に勝てない...理由はトラ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 9
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 10
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中