最新記事

パックンのお笑い国際情勢入門

日韓、香港、米中......あなたも世界の動きと無縁ではない。トランプの嘘とも

2019年8月16日(金)11時10分
ニューズウィーク日本版編集部

トランプの不適切な演説のせいで、ボーイスカウトが謝罪⁉

なぜ、この6人なのか。パックンは説明する。


紹介するメンバーをどうやって選んだかは気になるはず。世の中に山ほど存在する危険人物の中からなぜこの6人を「抜擢」したのか。

(中略)

それは、この不名誉な殿堂入りを果たすには、指導者の「性格」だけでなく、経済規模や軍事力などの「国力」、その国における本人の「権力」、そして地政学的な「日本への影響」もそろわないといけないからだ。

方程式に直すとこうなる。

性格の危険性 × 国力 × 本人の権力 × 日本への影響 = 危険度

適当な審査基準に思われるかもしれないが、本当は合理的かつ科学的に見せ掛けた適当な審査基準だ。でも少なくとも、これで安倍晋三さんも入っていることを説明できる。実際にそこまで危険じゃなくても、日本への影響は絶対的。あと、入れないとつまらないでしょ。

この方程式による「危険度」で最高点を記録したのは、トランプ(危険度は4860)。パックンいわく、「キング・オブ・危険人物」である。

ロシアの米大統領選介入とトランプの司法妨害――いわゆる「ロシア疑惑」「ロシアゲート」――については日本でも多く報じられてきたが、複雑過ぎてもう何がなんだか分からないし、結局どうなったんだっけ、という人が多いかもしれない。

ロシア疑惑を含むトランプの危険性について、パックンは「キング・オブ・危険人物のいいところを紹介しよう」という記事で、こんなふうに痛烈に解説している。


(ロバート・ムラー特別検察官の)2巻の448ページにわたる超大作の報告書によれば、起訴されたのは37人。有罪判決を食らったり、罪状を認めたりしたトランプの側近は5人。押収された資産は約27億円。

しかも、これらは一部にすぎず、捜査自体はまだ進行中! 報告書の最後に継続する裁判が列挙されているが、その数は黒塗りされた12も含めて14にも上る。全く終わっていない。当然だ。ラスボスがまだ残っているから。

ムラー捜査から視野を広げると、脱税、収賄、詐欺、慈善団体基金の不正使用、国家機密漏洩、選挙法違反、性的暴行、偽証教唆、銀行詐欺、マネーロンダリング(資金洗浄)、外国政府からの報酬授受など違法行為の疑惑だけでも枚挙にいとまがない。

さらに規範破り、常識破り、不道徳な言動を足すと、とんでもない件数に。主賓である大統領の不適切な演説のせいで、イベント主催のボーイスカウトが謝罪したことってある?

ここから、身体障害者や子供、少数派にも「優しい」――などと、皮肉たっぷりにトランプの「いいところ」を紹介していくパックン。この記事1本だけで、トランプについてもアメリカ政治についても十分な基礎知識(と、友人知人に語るときに使える小ネタ)を得られるだろう。

こんな「人物」が始めたのが、日本も大きな影響を被ってきた米中貿易戦争なのだ。パックンはこうも言う――「記録的な大嘘つき」のトランプだから、TPP(環太平洋経済連携協定)やイラン核合意などと「日米安保条約も同じ扱いにならない保証はある?」。

あなたはもう、自分には関係ないから知る必要はない、なんて言えないだろう。

【関連記事】「日本のお笑いって変なの?」をパックンが外国人3人と激論しました
【関連記事】日本人は「政治に興味ない」「専門的に生きている」──外国人のお笑い座談会より
【関連記事】ウーマン村本×パックン「原発や基地をやるきっかけは堀潤さん」
【関連記事】ウーマン村本×パックン「カウンターパンチは全部ありだと思う」
【関連記事】「日本にも政治風刺はある、強かったのは太平洋戦争のとき」早坂隆×パックン
【関連記事】「下ネタは世界共通。男たちは同じオチで、同じ顔で笑う」早坂隆×パックン

2019081320issue_cover200.jpg
※8月13&20日号(8月6日発売)は、「パックンのお笑い国際情勢入門」特集。お笑い芸人の政治的発言が問題視される日本。なぜダメなのか、不健全じゃないのか。ハーバード大卒のお笑い芸人、パックンがお笑い文化をマジメに研究! 日本人が知らなかった政治の見方をお届けします。目からウロコ、鼻からミルクの「危険人物図鑑」や、在日外国人4人による「世界のお笑い研究」座談会も。どうぞお楽しみください。


20250408issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月8日号(4月1日発売)は「引きこもるアメリカ」特集。トランプ外交で見捨てられた欧州。プーチンの全面攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米・エジプト首脳が電話会談、ガザ問題など協議

ビジネス

米国例外主義に幕、海外への分散投資が適切=PIMC

ビジネス

クアルコムが英アルファウェーブ買収提案を検討

ビジネス

トランプ氏、TikTok巡る最終案を2日に検討=米
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中