最新記事

中国空母

中国初の大型空母、上海郊外で建造進む　衛星画像でその姿が判明

2019年5月8日（水）18時10分

5月7日、中国にとって初の本格的な大型空母の建造が、上海郊外の造船所で進められているもようだ。写真は4月17日の衛星写真（2019年　ロイター/CSIS/ChinaPower/Maxar Technologies 2019）

中国にとって初の本格的な大型空母の建造が、上海郊外の造船所で進められているもようだ。ワシントンのシンクタンク、戦略国際問題研究所（CSIS）が持つ衛星画像の分析で明らかになった。

中国は現在2隻の空母を保有しており、CSISの分析ではこれは同国が「002型」と呼ぶ3隻目とみられる。曖昧な部分があった昨年末撮影の画像に比べて、今回の画像で作業の様子が明確になったという。

米国防総省は先週、3隻目の空母の建造が始まったと発表していたが、画像で建造の様子が確認されたのは初めて。

中国政府はまだ正式に3隻目の建造を認めておらず、計画のスケジュールや規模はなお国家機密扱いだ。ただ国営メディアは最近、3隻目空母の建造に遠回しに触れている。

CSISの画像からは、建造中の艦艇の船体は10万トンクラスの米空母には劣るものの、フランス海軍の原子力空母シャルル・ドゴール（4万2500トン）よりも大きいことがうかがえる、と専門家は話す。中国の従来の2隻の空母はいずれも搭載機が最大25機にとどまり、米空母の半分以下にとどまる。

この大型空母が核動力かどうかは不明だ。中国は10隻の原潜を持つ一方、核動力の水上艦艇はまだ存在しない。

また米国防総省が3日発表した中国の軍事力に関する年次報告では、3隻目の空母が艦載機の射出速度を増すカタパルトを初めて装備するとの見通しを示されたが、最新の電磁式になるのか従来の蒸気式になるかは分かっていない。現在の2隻の空母は、カタパルトではなくスキージャンプ式の飛行甲板によって艦載機を射出するため、運用できる機種の武装や航続距離に制約がある。

［香港／北京　7日　ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2019トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます

ニューズウィーク日本版 英語で学ぶ国際ニュース超入門
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年5月6日／13日号（4月30日発売）は「英語で学ぶ 国際ニュース超入門」特集。トランプ2.0／関税大戦争／ウクライナ和平／中国・台湾有事／北朝鮮／韓国新大統領……etc.

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米ＧＤＰ、第1四半期速報値は0.3％減　関税前の駆
2025.04.30

ワールド

米ＡＤＰ民間雇用、4月6.2万人増に鈍化　予想下回
2025.04.30

ワールド

中国経済、国際環境の変化への適応が必要＝習主席
2025.04.30

ワールド

独メルツ政権5月発足へ、社民党が連立承認　財務相に
2025.04.30
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集：英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号（4/30発売）

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは？ いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 4
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新…
  • 5
    ポンペイ遺跡で見つかった「浴場」には、テルマエ・…
  • 6
    中居正広事件は「ポジティブ」な空気が生んだ...誰も…
  • 7
    インド北部の「虐殺」が全面「核戦争」に発展するか…
  • 8
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 9
    トランプの中国叩きは必ず行き詰まる...中国が握る半…
  • 10
    【クイズ】米俳優が激白した、バットマンを演じる上…
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 5
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 10
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 4
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中