最新記事

インド軍

インド軍の弾薬はたった10日分、パキスタン軍と戦えば勝ち目なし?

India Only Has 10 Days Worth Of Ammunition

2019年3月5日(火)18時30分
ブレンダン・コール

共和国記念日のパレードのリハーサルをするインド軍兵士(2018年1月11日、ニューデリー) Adnan Abidi-REUTERS

<インドはパキスタンよりずっと大国だが、パキスタン軍の戦闘機とのドッグファイトでは旧ソ連時代のミグ戦闘機で撃墜される旧時代の軍隊だ>

インドでは、軍の装備品が時代遅れであることや軍事費が乏しいことがにわかに危機感をもって語られはじめた。万が一戦争が起きたときに国が無防備な状態になりかねない。

インド政府の概算によると、軍事用に備蓄している弾薬はわずか10日分しかもたないと、ニューヨーク・タイムズ紙が報じた。さらに装備の3分の2以上は旧式で、軍も年代物と認めている。

同紙は、インドのエコノミック・タイムズ紙が2018年7月に報じた内容を引用しながら、インド会計監査局(CAG)が自国の軍装備について厳しい調査結果を出したと伝えた。CAGは、「激戦」を40日間継続できる程度の弾薬備蓄を目指す政府の方針を、インド防衛機関が完全に「無視」していると強く批判している。

CAGの報告書には、「2013年3月時点で、各種弾薬のうち半分は、備蓄が危機的状態にあるか、10日分にも満たない」と書かれている。

2月27日、インド空軍機はカシミール地方上空でパキスタン軍機と空中戦を演じた挙句、撃墜された。操縦士は助かったが、旧ソ連時代の老朽化したミグ21戦闘機は失われた。規模はインド軍の半分で、軍事費も4分の1のパキスタン軍が、装備の質では上回っていることからもこの一件からよくわかる。

いずれも保有国である両国は互いに報復し合って緊張を高めており、軍事衝突する可能性も出てきている。

戦争は待ってくれない

報復合戦の発端は2月中旬、両国が領有権を争うカシミール地方のインド支配地域で自爆テロが発生し、インド治安部隊の40人以上が死亡したこと。パキスタンを拠点とするイスラム過激派ジェイシモハメドが犯行声明を出した。インド空軍は2月26日、テロリストの拠点を叩くとしてパキスタン領内を空爆。それに対する報復がインド軍機撃墜だった。

ちなみに、インド軍機を撃墜したパキスタン軍機はアメリカ製の戦闘機F16ではないか、という疑惑が持ち上がっている。アメリカはF16売却時に使用目的を対テロに限定しており、もし使われたとすれば、合意違反になる。パキスタン政府は否定しているが、米政府は調査を開始する。

インド議会常任防衛委員会の委員を務めるガウラフ・ゴゴイはニューヨーク・タイムズ紙に対し、「インド軍は先進の装備を持たないが、21世紀の軍事作戦を遂行しなくてはならない」と述べた。

アメリカは、アジア地域における中国の影響力拡大に対抗するため、インドを潜在的な同盟国とみなしており、ここ10年間でインドに対して150億ドル相当の武器を供与した。2018年5月には、当時の国防長官ジェームズ・マティスはアメリカ統合軍のひとつ「アメリカ太平洋軍」を「アメリカインド太平洋軍」に改名すると発表した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

FRBが5月に金融政策枠組み見直し インフレ目標は

ビジネス

EUと中国、EV関税巡り合意近いと欧州議会有力議員

ワールド

ロシア新型中距離弾道ミサイル、ウクライナが残骸調査

ビジネス

日経平均は続伸で寄り付く、米株高を好感 主力株上昇
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:超解説 トランプ2.0
特集:超解説 トランプ2.0
2024年11月26日号(11/19発売)

電光石火の閣僚人事で世界に先制パンチ。第2次トランプ政権で次に起きること

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋トレに変える7つのヒント
  • 2
    「ダイエット成功」3つの戦略...「食事内容」ではなく「タイミング」である可能性【最新研究】
  • 3
    「このまま全員死ぬんだ...」巨大な部品が外されたまま飛行機が離陸体勢に...窓から女性が撮影した映像にネット震撼
  • 4
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 5
    寿命が5年延びる「運動量」に研究者が言及...40歳か…
  • 6
    日本人はホームレスをどう見ているのか? ルポに対す…
  • 7
    北朝鮮は、ロシアに派遣した兵士の「生還を望んでい…
  • 8
    クルスク州のロシア軍司令部をウクライナがミサイル…
  • 9
    元幼稚園教諭の女性兵士がロシアの巡航ミサイル「Kh-…
  • 10
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」…
  • 1
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 2
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋トレに変える7つのヒント
  • 3
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 4
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 5
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 6
    日本人はホームレスをどう見ているのか? ルポに対す…
  • 7
    北朝鮮は、ロシアに派遣した兵士の「生還を望んでい…
  • 8
    Netflix「打ち切り病」の闇...効率が命、ファンの熱…
  • 9
    「このまま全員死ぬんだ...」巨大な部品が外されたま…
  • 10
    2人きりの部屋で「あそこに怖い男の子がいる」と訴え…
  • 1
    朝食で老化が早まる可能性...研究者が「超加工食品」に警鐘【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参加で「ネットの自由」を得た兵士が見ていた動画とは?
  • 3
    寿命が延びる、3つのシンプルな習慣
  • 4
    「1年後の体力がまったく変わる」日常生活を自然に筋…
  • 5
    外来種の巨大ビルマニシキヘビが、シカを捕食...大き…
  • 6
    朝鮮戦争に従軍のアメリカ人が写した「75年前の韓国…
  • 7
    自分は「純粋な韓国人」と信じていた女性が、DNA検査…
  • 8
    北朝鮮兵が味方のロシア兵に発砲して2人死亡!? ウク…
  • 9
    「会見拒否」で自滅する松本人志を吉本興業が「切り…
  • 10
    足跡が見つかることさえ珍しい...「超希少」だが「大…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中