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一帯一路

中国、文字通りの「ピンポン外交」展開へ　一帯一路構想は新たな段階入りか

2018年12月5日（水）11時50分

12月4日、ラグビー熱が盛んなことで知られるパプアニューギニアで、卓球の普及を図る試みが起きているのは、中国の後押しがあればこそだ。パプアニューギニアのポートモレスビーにある練習施設で11月撮影（2018年　ロイター/David Gray）

太平洋諸国の1つ、パプアニューギニアの首都ポートモレスビーには中国の資金で建設されたスポーツ施設があり、その中では同国随一の卓球選手が技の向上に励んでいる。この選手は数カ月前、中国の費用で上海に派遣されることも決まった。

ラグビー熱が盛んなことで知られるパプアニューギニアで、卓球の普及を図ろうという試みはまさに中国の後押しがあればこそだ。

実際、国内で卓球の位置づけは高まっている。競技団体は、間もなく何人かの選手がオリンピック出場資格を獲得し始める可能性があるとみており、実現すれば南太平洋地域では異例で、もちろんパプアニューギニアにとっては初の卓球代表となる。

トップクラスの卓球選手らは、11月にポートモレスビーを訪れた中国の習近平国家主席と会う機会も与えられた。習氏の訪問は、太平洋の覇権を巡る中国と米国のあからさまな対立の表れだ。

習氏は訪問に先立ってパプアニューギニアの新聞に寄稿し、スポーツなどをきっかけとして国民同士の草の根の友好関係を築き上げることを目指していると述べた。

こうした中国の動きは、太平洋地域に影響力を強めつつある同国に対して西側諸国が警戒感を強める中で、習氏が掲げる巨大経済圏構想「一帯一路」がソフトパワーの推進という新たな段階に入ったことを表している。

在ポートモレスビーの中国系ビジネスマンでパプアニューギニア卓球協会代表を務めるジョージ・シャオ氏は「だれもが習近平国家主席の目標と政策実現に努めている。それは両国間の人的関係を改善するための土台（づくり）だ」と話した。

これまで中国と南太平洋諸国の関係は、ほとんどが大型インフラ整備計画を通じたもので、結果として経済力の弱い多くの島しょ国には膨大な借金が積み上がった。

南太平洋地域で中国からの借り入れが最も大きいのがパプアニューギニアで、主として道路や競技場、大学、水産加工施設などの建設費用として約5億9000万ドルの債務を抱える。

そのため西側諸国の間では、パプアニューギニアがこうした債務のために中国の意向に逆らいにくくなるとの懸念が高まってきた。先月には米国とオーストラリアが、中国側の提案を退ける目的でパプアニューギニアに海軍基地を建設すると表明した。もし中国の施設が出来上がれば、戦略的に重要なこの地域に中国海軍艦艇が停泊しかねないからだ。

南カリフォルニア大学の米中研究所で中国の政策を研究するスタンリー・ローゼン氏は、中国は「ピンポン外交」などを通じて物腰を柔らかくしていると指摘。「太平洋地域ではソフトパワーの行使が増えていく」と予想した。

中国は南太平洋地域全般で、卓球推進だけでなく中国語の学習支援やラジオ周波数帯の購入、漢方を含む医療サービス提供のための海軍の病院船派遣などの取り組みも強化しつつある。

（Charlotte Greenfield記者）

［ポートモレスビー　４日　ロイター］


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