最新記事

米軍事

アフガン介入17年、終わりなき泥沼

War Without End

2018年12月11日(火)18時20分
ジェフ・スタイン(ジャーナリスト)

南部ヘルマンド州をパトロールする米海兵隊員 ED DARACK-SCIENCE FACTION/GETTY IMAGES

<1兆ドルを投じたアメリカ最長の戦争は「大失態」なのか>

1842年、アフガニスタンで1万6000人からなる大英帝国軍が全滅したとの知らせに、若きビクトリア女王は大きな衝撃を受けた。

だが、ひるんだ様子はない。敗北をものともせず、さらに2度のアフガン戦争を戦い、世界の秩序と文明の守護者を自任し続けた。財源が枯渇し、その帝国の支配が終焉を迎えたのは100年後、2度目の世界大戦の後だった。

その後、代わって超大国の役割を引き受けたのはアメリカ。しかし、そのアメリカもアフガニスタンを強引に民主化しようとして泥沼にはまり、財源も兵力も意欲も尽きかけている。

イラクやシリアへの軍事介入も惨憺たる結果となり、多くのアメリカ人が自国の役割に疑問を抱き始めた。ピュー・リサーチセンターの調査では、約半数の成人が「アメリカはアフガニスタン介入の目標をほとんど達成できていない」と答えている。

かねてからこの戦争を「大失態」と呼んでいたドナルド・トランプ米大統領も、昨年8月に発表した米兵増派の計画を破棄し、一転して完全撤退を検討していると伝えられる。

米軍撤退は新たな孤立主義の時代の幕開けなのだろうか。トランプは中東や南アジアへの介入を時間と人命と資金の無駄と非難する一方、恐怖の核戦争を防いできた欧州との同盟関係にも不満を漏らしている。

撤退がきなくさい結果を招くことは予想に難くない。アメリカが手を引けば、多民族国家のアフガニスタンにはパキスタンやインドだけでなく、イランや中国、ロシアも手を出してくる。かつての大英帝国が中央アジアの覇権をめぐって繰り広げた何世代にもわたる争いが、また繰り返されることになる。

トランプはNATOやEUの意義を疑問視する一方、イギリスのEU離脱やEU諸国における極右政党の台頭を応援することで、結果的にロシアの欧州政策に手を貸している。

米欧の外交筋にとって、トランプの政策は戦後世界の平和を守ってきた体制を揺るがす裏切り行為だ。米議会も昨年7月、大統領の拒否権でも覆せない圧倒的多数で対ロ経済制裁の強化を決め、不快感を表明した。

米軍撤退はアメリカの合理的な戦略転換なのか、さらなる事態悪化の前触れなのか。アフガニスタンも欧州諸国も今後の展開を注視している。

米海軍大学院のアフガニスタン専門家トーマス・ジョンソンは09年に、アメリカが戦略を変えないなら、イスラム原理主義勢力タリバンは12年には首都カブールを奪還すると予想した。6年後の今もアメリカは持ちこたえているが、先行きは暗い。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

日製副会長、4月1日に米商務長官と面会=報道

ワールド

米国務長官、4月2─4日にブリュッセル訪問 NAT

ワールド

トランプ氏「フーシ派攻撃継続」、航行の脅威でなくな

ワールド

日中韓、米関税への共同対応で合意 中国国営メディア
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中