最新記事

輸送システム

イーロン・マスクのもう一つの企業「ボーリング」社、地下に画期的な交通システム構築へ

2018年6月12日(火)18時20分
鳥嶋真也

ボーリング社が計画している、「ループ」の想像図 (C) The Boring Company

宇宙企業のスペースX、電気自動車のテスラなどを率いるイーロン・マスク氏のもうひとつの企業、「ザ・ボーリング・カンパニー」(The Boring Company)は2018年5月17日、ロサンゼルスの渋滞を解消するため、地下に新たな交通システムを構築すると発表した。

実現すれば、ロサンゼルスのダウンタウンとロサンゼルス国際空港の間を、わずか10分で結べるようになるという。さらに同社の目論見は、それだけにとどまらない。

ザ・ボーリング・カンパニー

マスク氏がザ・ボーリング・カンパニーを立ち上げたのは2016年12月のことである。社名の意味はそのまま「穴掘り会社」という意味で、「退屈な会社」という意味もかかっている。また、わざわざTheやCompanyをつけたところには、似た名前の大手航空宇宙メーカー「ボーイング」の正式名称が「The Boeing Company」であることにひっかけたものだとされる。

同社の設立の少し前、ロサンゼルスにあるスペースX本社の従業員が、同社の駐車場と本社との間にある交通量の多い道路を横断していた際、トラックにはねられて死亡するという事故が起きた。その数時間後、マスク氏はTwitterで、トンネルを掘って地下通路を造ることを発表。その3か月後にはトンネルを掘っている様子を、さらに3か月後にはトンネル掘削機の画像を公開している。

彼はさらに、このトンネル技術を使い、地上や空と並ぶ、新たな交通網を地下に造ることを発表した。

地上はすでに交通量も利用できる土地も飽和状態、かといって空飛ぶ車は技術的に難しく安全性も低い。なによりどちらも悪天候に弱く、騒音もある。しかし地下ならそうした心配はなく、トンネルを掘りさえすれば、いくらでも空間が使える。地上の道路のように地域を分断させることなく、車線ごとにトンネルを分ければ対向車線との衝突といった事故も起こらない。

しかし、トンネルを掘るにはコストも時間もかかる。マスク氏によると、こうしたトンネル交通網を実現させるには、掘削にかかるコストを10分の1以下にする必要があるという。

そこで、トンネルの直径を小さくすることで作業量を減らしたり、トンネル・ボーリング・マシン(トンネル掘進機)の効率や速度を上げたりすることで、これを達成するとしている(参考)。

hyper002.jpg

ボーリングのトンネル・ボーリング・マシン (C) Elon Musk/The Boring Company

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アクティビスト、世界で動きが活発化 第1四半期は米

ワールド

フィンランドも対人地雷禁止条約離脱へ、ロシアの脅威

ワールド

米USTR、インドの貿易障壁に懸念 輸入要件「煩雑

ワールド

米議会上院の調査小委員会、メタの中国市場参入問題を
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 7
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中