最新記事

輸送システム

イーロン・マスクのもう一つの企業「ボーリング」社、地下に画期的な交通システム構築へ

2018年6月12日（火）18時20分
鳥嶋真也

ボーリング社が計画している、「ループ」の想像図 (C) The Boring Company

宇宙企業のスペースX、電気自動車のテスラなどを率いるイーロン・マスク氏のもうひとつの企業、「ザ・ボーリング・カンパニー」（The Boring Company）は2018年5月17日、ロサンゼルスの渋滞を解消するため、地下に新たな交通システムを構築すると発表した。

実現すれば、ロサンゼルスのダウンタウンとロサンゼルス国際空港の間を、わずか10分で結べるようになるという。さらに同社の目論見は、それだけにとどまらない。

ザ・ボーリング・カンパニー

マスク氏がザ・ボーリング・カンパニーを立ち上げたのは2016年12月のことである。社名の意味はそのまま「穴掘り会社」という意味で、「退屈な会社」という意味もかかっている。また、わざわざTheやCompanyをつけたところには、似た名前の大手航空宇宙メーカー「ボーイング」の正式名称が「The Boeing Company」であることにひっかけたものだとされる。

同社の設立の少し前、ロサンゼルスにあるスペースX本社の従業員が、同社の駐車場と本社との間にある交通量の多い道路を横断していた際、トラックにはねられて死亡するという事故が起きた。その数時間後、マスク氏はTwitterで、トンネルを掘って地下通路を造ることを発表。その3か月後にはトンネルを掘っている様子を、さらに3か月後にはトンネル掘削機の画像を公開している。

彼はさらに、このトンネル技術を使い、地上や空と並ぶ、新たな交通網を地下に造ることを発表した。

地上はすでに交通量も利用できる土地も飽和状態、かといって空飛ぶ車は技術的に難しく安全性も低い。なによりどちらも悪天候に弱く、騒音もある。しかし地下ならそうした心配はなく、トンネルを掘りさえすれば、いくらでも空間が使える。地上の道路のように地域を分断させることなく、車線ごとにトンネルを分ければ対向車線との衝突といった事故も起こらない。

しかし、トンネルを掘るにはコストも時間もかかる。マスク氏によると、こうしたトンネル交通網を実現させるには、掘削にかかるコストを10分の1以下にする必要があるという。

そこで、トンネルの直径を小さくすることで作業量を減らしたり、トンネル・ボーリング・マシン（トンネル掘進機）の効率や速度を上げたりすることで、これを達成するとしている（参考）。

hyper002.jpg

ボーリングのトンネル・ボーリング・マシン (C) Elon Musk/The Boring Company

次のページダウンタウンからLAXまで10分
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任　指導部の大規模刷
2025.02.22

ワールド

アングル：性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台
2025.02.22

ワールド

アングル：高評価なのに「仕事できない」と解雇、米Ｄ
2025.02.22

ビジネス

米国株式市場＝3指数大幅下落、さえない経済指標で売
2025.02.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か？ 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 8
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 9
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 10
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか？...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中