最新記事

ロシアスパイ

リトビネンコ事件再び?ロシア元スパイが毒物で重体──スティール文書と接点も

2018年3月7日(水)19時00分
シェイン・クラウチャー

オンライン誌バズフィードによる2017年の調査によれば、米情報機関によってロシアとの関連が裏付けられたイギリス国内での死者は14名にのぼる。

スクリパリの事件についての詳細はあいまいで、まだ未確認情報が多い。だが一部には、放射性物質ポロニウム210で毒殺されたロシア連邦保安局(FSB)の元職員アレクサンドル・リトビネンコの事件との関連を指摘する声もある。

2006年にロンドンで殺害されたリトビネンコは、ロシア政府とプーチン大統領を公然と批判していた。彼はMI6(英国情報部国外部門)から報酬を受け、ロシアのマフィアの捜査に関わっていた。

イギリス当局は捜査の結果、KGB出身の国会議員アンドレイ・ルゴボイがリトビネンコのお茶に毒を入れて暗殺したと告発。プーチン大統領が暗殺を命じたと非難した。ルゴボイは犯行を否定している。

リトビネンコの未亡人マリーナ・リトビネンコはデイリー・テレグラフにこう語った。スクリパリ事件は「私の夫に起こったことに似ているが、より多くの情報が必要だ。その物質が何か。放射性物質だったのかどうか」

スクリパリ事件が起きたタイミングに着目して、インターネットでは、トランプとロシアに関する「スティール文書」との関連を指摘する推測が飛び交っている。

この文書を執筆したのはMI6元職員クリストファー・スティール(53)。ニューヨーカー誌3月5日号でその人物像が記事になり、インターネット上で広く話題になっている。

ソ連が崩壊し、分裂した90年代、スティールはモスクワの英国大使館に勤務する外交官を偽装したスパイだった。

2006年から09年にかけて、スティールはロンドンに戻ってMI6のロシア部門主任を務め、その後、独立して調査会社オービス・ビジネス・インテリジェンスを立ち上げた。オービスは、クリントン陣営のために働く弁護士の依頼で、このトランプに関する文書を作成した。

同時に、スティールはロシアでスパイとしても働いていた。彼がMI6のロシア部門を運営しはじめたころ、スクリパリはイギリスの諜報機関に機密情報を渡していたと言われており、2人が知り合いだった可能性が高まっている。

ニューヨーカー誌のスティールの記事にはこんな一節がある。「スティールが恐れていたのは、ロシア人の情報提供者の正体がばれて、死刑になることだ」

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を!
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録(無料)はこちらから=>>

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

日本の働き掛け奏功せず、米が相互関税24% 安倍元

ワールド

ロシアが企業ビル爆撃、4人死亡 ゼレンスキー氏出身

ビジネス

米関税24%の衝撃、日本株一時1600円超安 市場

ワールド

米連邦地裁、収賄疑惑のNY市長の起訴棄却 政権の「
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中