最新記事

金融

ここでもAIが人間を駆逐？　商品先物取引市場、人工知能が主役に

2018年2月15日（木）12時14分

コンピューターによる取引を導入したファンドは、アルゴリズム取引は市場に不可欠な流動性を供給しており、市場の流れをつかまえる上で従来型ファンドよりも効率が良いと主張している。こうした取引の普及はＡＩやロボット化など社会全体の大きな流れの一環だという。

ＧＡＭシステマティックの共同ヘッドのアンソニー・ローラー氏は「（従来型の資産運用会社に対して）すまないという気持ちはない」と話す。情報はかつては高価で入手が難しかったが、今ではいたるところに存在しており、それを素早く消化し、分析したものが優位に立つとの立場だ。

ローラー氏もコンピューターによる取引が間違いを犯すことがあり得ると認めているが、それは従来型のファンドにとってむしろチャンスになるはずだと指摘した。

しかし農産物の生産者などは、証券取引所が一部の金融機関や投資家に取引所内にコンピューターを設置し、注文執行時間の短縮を認めているのは不公平だと訴えている。

一方、ファンドマネジャーやアナリストからは、コモディティ市場は銀行や年金基金が資金を引き揚げた結果、コンピューターを使った取引によって相場が大きく変動しやすくなっているとの声も上がっている。

（Eric Onstad記者）

［ロンドン　１２日　ロイター］


120x28 Reuters.gif

Copyright (C) 2018トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます




特集：AI 新局面【本誌2/20号】特集：特集：AI 新局面

仕事を奪うとばかり恐れられてきた人工知能AIが新たにつくり出す可能性と、それでも残る脅威

テクノロジー　AIが人間に雇用を取り戻す日
■情報　正しく理解するための基礎知識
インタビュー　「AIを制するのは中国だ」
製薬　難病の治療薬もデータが見つける
音楽　AIロックスターがやってくる
課題　「差別するAI」が生まれる理由
詳しくはこちら＝>>

【お知らせ】ニューズウィーク日本版メルマガのご登録を！
気になる北朝鮮問題の動向から英国ロイヤルファミリーの話題まで、世界の動きを
ウイークデーの朝にお届けします。
ご登録（無料）はこちらから=>>

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任　指導部の大規模刷
2025.02.22

ワールド

アングル：性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台
2025.02.22

ワールド

アングル：高評価なのに「仕事できない」と解雇、米Ｄ
2025.02.22

ビジネス

米国株式市場＝3指数大幅下落、さえない経済指標で売
2025.02.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か？ 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 8
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必…
  • 9
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 10
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか？...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中