最新記事

北朝鮮

トランプは金正恩の「便器」を爆撃せよ

2018年1月17日(水)17時00分
ジョン・ハルティワンガー

視察先にもトイレを持ち歩くと言われる金正恩(2018年1月17日) KCNA/REUTERS

<「肥だめ」が嫌いで北朝鮮の限定空爆を考えているなら、金正恩がどこにでも持って行くと言われる「陶器の玉座」を狙えば一石二鳥だ>

ドナルド・トランプ米大統領は「肥だめ」がお気に召さないようだ。先日も、アフリカや中南米のような「肥だめ」からの移民はいらないと言っていた。ならばいっそ、北朝鮮の最高指導者、金正恩朝鮮労働党委員長のトイレを爆撃してはどうか──北朝鮮に詳しい専門家が、こう主張して注目を集めている。

軍縮情報サイト、アームズ・コントロール・ウォンクの創設者ジェフリー・ルイスは1月14日、ニュースサイトのデイリー・ビーストで皮肉たっぷりにこう書いた。「金正恩を脱糞するほど怖がらせる手段として、トランプはこの独裁者が愛用する『陶器の玉座』の爆撃を検討すべきだ」

「人工衛星による誘導が可能な2000ポンド(約907キロ)クラスの爆弾を使用すれば、(金正恩の)便器を爆撃できる」と、ルイスは言う。

「完璧な作戦だ。金正恩愛用のポータブル式便器を破壊すれば、、大切な生活必需品を奪うことができる。アメリカの精密誘導兵器の正確さもアピールできる。正恩とその取り巻きも、自らの身に危険が迫っていることを思い知るだろう。『大便をしている最中にお前たちを殺すことだってできる』というメッセージを突き付けることができる」

「それに、おまるを爆破する行為自体が大いに笑える」

核兵器による報復を招かない標的

ルイスの主張は、トランプ政権が北朝鮮の「出鼻をくじく(bloody nose)先制攻撃」を検討していることに対する皮肉だ。報道によればそれは、北朝鮮の核関連施設に限定的な爆撃を仕掛けて核開発計画をつぶし、同時に米軍の圧倒的な力を思い知らせる作戦だ。

こうした先制攻撃の最大の課題は、「敵の戦意を喪失させるのにふさわしい標的を選ぶ」ことだ。「正恩に脅威と屈辱を与えながら、核兵器による報復攻撃を招かない程度の標的が必要だ」と、ルイスは記す。

それであれば、正恩が(ミサイル発射実験場も含めて)北朝鮮国内を視察する際に必ず持ち歩いていると伝えられる愛用のポータブル便器は絶好のターゲットかもしれない。「爆撃に際しては、絶妙なバランスを保つ必要がある。この条件を満たす標的は、彼の携帯トイレしかない」と、ルイスは言う。

北朝鮮をトイレに置き換えただけのこの風刺がいかに痛烈なものかは、ルイスの記事のタイトル「北朝鮮を爆撃するための穏健なる提案」にも表れている。これは『ガリヴァー旅行記』で有名な英国の作家ジョナサン・スウィフトが1792年に発表した風刺文書「穏健なる提案」をもじったもの。スウィフトはその中で、出身地アイルランドの窮状を解決する方法として、貧民は金銭と引き換えに、自分の子供を食料として富裕層に提供すべきだと提案しているのだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米2月求人件数、19万件減少 関税懸念で労働需要抑

ワールド

相互関税は即時発効、トランプ氏が2日発表後=ホワイ

ワールド

バンス氏、「融和」示すイタリア訪問を計画 2月下旬

ワールド

米・エジプト首脳が電話会談、ガザ問題など協議
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中