最新記事
最新版アルツハイマー入門

中年の運動不足が脳の萎縮を促す

2017年10月24日(火)15時20分
ジェシカ・ファーガー

KANGAH/ISTOCKPHOTO

<ダラダラ生活で体力が低下している人は、脳が萎縮し認知能力が下がる傾向が明らかに>

座ってばかりで体を動かさない生活を送っていると、糖尿病や心臓病、癌といった慢性疾患にかかりやすくなる――そう言われるようになって久しいが、最新研究によると運動不足は脳の萎縮、ひいては認知能力の低下までもたらしかねないという。

ニューロロジー誌で16 年に発表されたボストン大学医学大学院のニコール・スパータノらの論文によれば、中年期の体力不足(普段から運動していないということ)は20年後の脳細胞の量の減少に影響を及ぼす可能性があるという。

つまり、運動には老化から脳を守る効果があるということだ。「脳の大きさは脳の老化を示す指標の1つだ。人間の脳は年を取るにつれて小さくなるが、こうした脳の萎縮は認知能力の低下をもたらし、認知症のリスクを増加させる」とスパータノは語る。「脳の老化を早める要因、特に運動するための体力といった可変要因を洗い出す重要性はそこにある」

過去の多くの調査から、循環器系の健康が改善されれば脳を流れる酸素の量が増えることが明らかになっている。スパータノによれば、時の経過とともにそれが脳の老化を遅らせる効果となって表れるのだという。

研究チームは、フレーミンガム心臓研究の参加者で心臓疾患も認知症も患っていない1583人のデータを分析した。フレーミンガム心臓研究とは、マサチューセッツ州フレーミンガムの3世代にわたる住民を対象とした有名な疫学研究だ。

記憶力と心肺能力の関係

まずは体力を調べるため、ランニングマシンを使って心拍数が一定水準に達するまでどのくらいの時間、走り続けられるかを測定。そして20年後に同じように体力を測るとともに、MRI(磁気共鳴映像法)で脳をスキャンした。

その結果、走り続ける体力と脳の萎縮には関係がみられた。体力が8単位低くなるごとに、20年後の脳は1年分余計に老化が進んでいた。激しい運動をすると心拍数や血圧が特に高くなる人の場合は、脳の萎縮の進み具合がさらに激しかった。

【参考記事】孤独感の持ち主は認知症になる確率が1.64倍

【参考記事】ほどほどでも飲酒を続けると脳には有害?

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 7
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 8
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 9
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 10
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中