最新記事

交通開発

自転車大国オランダ、信号機を消してみたら起きたこと...

2017年10月10日(火)18時30分
松丸さとみ

Traffic in the city-Youtube

<自転車が急増し、自転車に合わせたインフラが求められているアムステルダム。そこで、ある交差点の信号機をオフにしてみた。そこで起きたこととは>

都市部では約7割が自転車移動

オランダは、人口1000人当たりの自転車台数が1000台で、自転車が国民の生活に浸透している(欧州委員会調べ)。特に首都アムステルダムの中心部では複数台の自転車を使い分ける人もおり、市内の自転車台数は約84万7000台と、人口(約81万人強)を上回っている(アムステルダム市公式サイト)。9月27日付の英紙ガーディアンによると町の中心部では交通の70%近くが自転車で、そのためもっと自転車用に合ったインフラが求められているという。そこで、2016年5月に、アムステルダム市はあることを試験的に行った。交差点から信号を失くしてしまうのだ。

アレクサンダープレインは、アムステルダム中心部近くにある、市内でも交通量が多い交差点だ。そこでは、自動車や自転車、トラム、歩行者が行き交う。しかしアムステルダム市は、アレクサンダープレインの交差点にある全ての信号機を試験的にオフにした。

米ニュースメディアのポリティコは、ニューヨークに本部を構える国際NPO、交通開発政策研究所のジェミラ・マグネソン氏の言葉を引用し、アムステルダムはこのような実験的な試みを積極的に受け入れる傾向が強いと指摘している。マグネソン氏によると、アムステルダムのこうした気質のおかげで、同市はこれまでも交通の実験室になってきたというのだ。

そんな進歩的なアムステルダムでさえ、アレクサンダープレインの信号をオフにすることについては、エンジニアや政治家の間で賛否両論となり、実際に試験を実施するまでに8カ月を要したという。

試験開始に先立ち、ガーディアンは自転車通勤でアレクサンダープレインを通り過ぎる人たち200人ほどに、この交差点について意見を聞いた。「カオス」、「誰も信号に従わない」、「信号が全部同時に青になる」など苦情を口にした人が多く、ポジティブな意見はほとんどなかったという。しかし、信号が必要だと思うか、と尋ねると、3分の1の人が「絶対に必要」と答え、「絶対に不要」と答えたのはわずか5%だった。残りのほとんどの人は、よく分からない、という意見だった。ガーディアンは、「明らかに、そんな質問、これまで考えたことない、という感じだった」と述べている。

コミュニケーションを取り合い交差点通過はスムーズに

実際に信号がオフになった際に、ガーディアンは試験前と同様に150人にインタビューした。すると、この交差点が嫌だと言った人が減っただけでなく、60%の人が、交差点での交通が改善したと答えたという。さらに、「人がもっと注意を払うようになった」、「自然と、自分たちで調整し合うようになったのがすごい」、「ちょっと怖いけど、止まる必要もないし、機嫌が悪い人もいない」と、人間同士のやり取りに関してコメントをする人が多かったことが目立ったという。

交差点に差し掛かると、ほとんどのサイクリストはスピードを落とし、他のサイクリストや自動車とアイコンタクトやジェスチャー、顔の表情、言葉などで合図を送り合った。交差点を通る他の人たちと譲ったり譲られたりといった感じで、摩擦は見られなかったという。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

日本の働き掛け奏功せず、米が相互関税24% 安倍元

ワールド

ロシアが企業ビル爆撃、4人死亡 ゼレンスキー氏出身

ビジネス

米関税24%の衝撃、日本株一時1600円超安 市場

ワールド

米連邦地裁、収賄疑惑のNY市長の起訴棄却 政権の「
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中