最新記事

キャリアアップ特集

最新ビジネス英会話に求められる、ロジカルスピーキングと「おもてなし」

2017年3月14日(火)18時40分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

ビジネスシーンで求められるのは相手を説得できるロジカルスピーキング vm-iStock.

<日常業務の英語力が重視されるようになった現在、ビジネスシーンで求められる英会話のニーズにも変化が起きている>

一昔前まで、日本のビジネスパーソンにとって、英語力は読み書きができれば十分とされていた。しかし、日本企業で英語の社内公用語化が進むことなどから、日々の仕事で求められる英会話力は確実に変わりつつある。英会話スクールの最新事情を取材した。

相手を説得できる英会話力

2010年、楽天とファーストリテイリングが社内公用語を英語へ移行することを発表し、両社ともに当初の予定通り2012年から実施された。2015年には、本田技研工業が2020年を目標とする英語の社内公用語化を発表した。背景にあるのは、ビジネスシーンのグローバル化。こうした流れは企業の新卒採用時の選考試験にも影響し、TOEICの点数を重視する傾向に拍車がかかった。

英語学習に関するソリューションを提供しているアルクで、企業向けの英語研修を担当する企画営業部の吉田圭・営業統括部長は、現在の英語学習を取り巻く状況についてこう話す。「今、ビジネスパーソンに求められる英語力には2種類あり、一つは人事の職務能力要件におけるTOEICの点数。例えば、管理職者なら700点以上必要といったもの。もうひとつは、スピーキング能力に代表されるアウトプットの力だ」。

特に注目されているのが後者のスピーキング能力。一昔前までなら、メールやファックスなどで対応できたが、今はテレカン(電話会議)やスカイプなどでコミュニケーションできる英会話力が問われている。また、特定の業界だけではなく、サービス業をはじめとしたさまざまな業種で英語を話す力が求められているのも特徴と言えるだろう。

【参考記事】ネイティブの英語はなぜ世界でいちばん通じないのか

英語が特別なスキルではなくなりつつある今、スピーキング能力にもより高度な内容が重視されている。英語を論理的に話すことで説得力を増したり、プレゼンテーション能力を高めたりするロジカルスピーキングがそのひとつだ。企業の要望に応じてカスタマイズした研修を用意しているアルクでは、「日常会話に問題はないが、より説得力を身につけたい、もっと効率的に話せるようになりたいといった要望が多い。この2~3年でこうした語学のテクニックを提供する研修が増えた」と、吉田氏は話している。

日本人がロジカルスピーキングを不得意とするのには理由がある。日本の社会は、あいまいな表現を好んだり、場の空気を読んだりすることで意思の疎通が成り立つハイコンテクスト(高文脈)文化だからだ。聞き手の理解力を期待するあまり、アウトプットする情報量が圧倒的に少ない。

これに対して欧米の国々は、シンプルな理論に基づき、直接的で分かりやすい表現を好むローコンテクスト(低文脈)文化。言葉の背景や脈絡ではなく、言語そのものに依存するため、会話での情報量も多い。より細かく論理的に会話を構築していかないと、言いたいことを相手に伝えることができない。こうした異文化を理解した上でのスピーキング能力が、ビジネス英会話では不可欠になっている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

豊田織機の非公開化報道、トヨタ「一部出資含め様々な

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 8
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中