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理系人材が育たない日本の硬直した科学教育

2016年9月6日（火）16時00分
舞田敏彦（教育社会学者）

　理科の授業でＡＬをどれほど取り入れているかは、生徒の理系職志望率と相関している。＜図２＞によると、ディベートや討議を頻繁に行う国ほど、理系職に就きたいという生徒の比率が高い傾向にある。

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　２つの変数には共通の要因があるかもしれないが、ＡＬ型授業の効果の可能性も否定できない。日本の個人単位のデータで見ても、ディベートや討議を頻繁に行うと答えた生徒の方がそうでない生徒より理系職の志望率が高い。

【参考記事】2050年の「超高齢化」日本に必要な意識改革

　ＡＬ型授業で、知識の生成過程（実験など）を生徒に経験させると原理的なものの考え方ができるようになる。グループの協働による問題解決学習は、学んだ知識の有効性を理解させるのに適している。ＡＬ型の授業は科学への関心を高め、理系職志望の生徒の増加にもつながるだろう。

　現代は、一方的な講義形式の授業であれば動画で足りる。既存の知識を得るだけなら、インターネットでも十分に可能だ。学校の授業では、参加型のアクティブ・ラーニングに重点を置く必要があるだろう。

　ＡＬ形式の授業を行うには高度な専門性が要求されるが、それこそ専門職としての教員の真価が問われる。そのために研修や自主研究の機会が確保されなければならない。ＡＬ重視の学習指導要領は、教員を専門職に脱皮させる良い機会でもある。教員を部活の顧問など各種の雑務から解放し、本分の授業に集中できるような環境の整備も求められている。

＜資料：OECD「PISA 2006」＞

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