最新記事

オリンピック

オリンピック最大の敗者は開催都市

2016年8月23日（火）17時11分
クリストファー・コープマン（米ジョージメイソン大学研究員）、 トマス・サヴィッジ（米ジョージメイソン大学准教授）

　しかし、輝くものが何でも金メダルと思ったら大間違い。開催国にとって、夏季オリンピックはほぼ確実に1度限りのイベントだ。これまでに4都市だけが2度以上の夏季オリンピックを開催しているが、その実現にロンドンは64年（1948年、2012年）、アテネは108年（1896年、2004年）、ロサンゼルスは52年（1932年、1984年）、そしてパリは24年（1900年、1924年）の年月を要している。

　これが意味するのは、オリンピック開催国は大会後、巨大な複合施設の処理に長いこと悩むことになるということだ。開催都市が維持と整備の継続に費用を支払う一方で、一部の施設は何十年もの間、使われなくなる。2008年北京の夏季オリンピックで使用された会場の大半は、北京のはずれで放棄されたままになっている。地元のアーティストや自動車学校の教習生などがこれらの会場を利用してきたが、これらの会場をつくって維持するのにかかる何十億ドルという費用に見合う価値が、果たしてそれにあるのだろうか？

観光、建設、輸出

　オリンピックは大会の直前・直後に観光や投資を増加させるだろうか。大方の予想とは裏腹に、こうした事実は明白でない。2012年にイギリスが夏季オリンピックを開催した月の外国人訪問客は、2011年の同月と比べて約5パーセント減少した。ギリシャでは、アテネで開かれた2004年夏季オリンピック直後の3カ月間で、7万人が職を失った（おもに建設業）。

　そして、長期的な経済活動の増加という約束はどうなのか？　ある最近の研究から、オリンピック招致に失敗した場合、その国の輸出は、実際に開催できた場合と同じくらい増加することがわかった。重要なのは、立候補することによって、その国がビジネスに対してオープンであるという信号が送信されることなのだ。

　つまるところ、オリンピックの開催は、大会で選手たちが競争するのと同じようなものだ。目標達成に向けた大いなる努力とスタミナ、意欲が必要になる。だが、誘致に関して言えば、勝つことは負けることよりも悪いのかもしれない。

　リオはオリンピックの栄光に浴している今をたっぷり楽しむべきだ。9月には、その間違いなくその代償を払うことになるのだから。

This article first appeared on the Foundation for Economic Education site.

Christopher Koopman is a research fellow with the Project for the Study of American Capitalism at George Mason University's Mercatus Center. Thomas Savidge is a program associate for the State and Local Policy Project at the Mercatus Center.

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国副首相が米財務長官と会談、対中関税に懸念　対話
2025.02.22

ビジネス

アングル：債券市場に安心感、ＱＴ減速観測と財務長官
2025.02.22

ビジネス

米中古住宅販売、1月は4.9％減の408万戸　4カ
2025.02.22

ワールド

米・ウクライナ、鉱物協定巡り協議継続か　米高官は署
2025.02.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か？ 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 9
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 10
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか？...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中