最新記事

中国

計測不能の「赤色」大気汚染、本当に政府が悪いのか

ドラゴンボール由来の「爆表」で象徴される汚染だが、ドローンで監視したり計測値を発表したりと、政府は対策に努めてきた

2015年12月10日（木）19時07分
高口康太（ジャーナリスト、翻訳家）

誰の責任なのか　11月末から大気汚染が悪化した最大の原因は、政府の無策ではなくエルニーニョ現象だと専門家は言うが（11月30日、安徽省）　Stringer-REUTERS

　先月末から中国北部を深刻な大気汚染が覆っている。日本の環境基準値は24時間平均で大気１立方メートルあたり35マイクログラムと定めているが、中国では一部で1000マイクログラムを越える驚異的な値も観測された。北京市は７日、大気汚染赤色警報を初めて発令した。乗用車の利用が制限され、学校や幼稚園の休校・休園も相次いだ。

　この大気汚染のすさまじさを象徴するのが「爆表」という中国語だ。日本のマンガ『ドラゴンボール』に由来する言葉で、相手の戦闘力を計測する「スカウター」という機器が計測不能の値を示した時に爆発してしまうというシーンから転じて、計測不能レベルの大気汚染を示す用語として定着した。今や中国の大手官制メディアすらも多用するほど定着している。

ネットユーザーが撮影した北京市の汚染状況

　計測不能レベルの大気汚染とはなにか。AQI（大気質指数）という指標が大気汚染を示す尺度として一般的に用いられている。PM2.5、PM10、二酸化硫黄、二酸化窒素など複数の物質を計測して、そのうち最も濃度が高い物質を基準に指標を算出する。最高値は500でこれを越えると「爆表」となるわけだ。

　ちなみにこのAQIにもちょっとした"秘密"がある。中国版AQIは米国版と異なり、かなり基準が緩いのだ。例えば35マイクログラムのPM2.5が計測された場合、米国版AQIでは「標準」と判定されるが、中国では「優」との判定になる。ちょっとしたごまかしが存在するわけだが、今のすさまじい大気汚染の前ではあまり意味がなく、AQIに基づいて作られた大気汚染マップでは、「爆表」や「厳重汚染」のマークでいっぱいになっている。

「原因は天候にある」を人民は聞きたくない

　さて、なぜ今、これほど深刻な大気汚染が出現しているのだろうか。中国の大気汚染状況が一直線に悪化しているわけではない。むしろ今夏は汚染状況の改善が見られるとの報告もあった。秋には野焼きによる煙害が多発するが、ドローンまで導入して厳しい監視を行うことで被害は例年以下にとどまった。

　ところが、11月末になると状況は一転してしまった。その理由だが最大の要因は天候である。中国気象局の朱定真氏は雑誌『科技生活』の取材に答え、エルニーニョ現象により寒気団の南下が減少したため、風が弱まり汚染物質が滞留し、大気汚染が悪化したとコメントしている。今は汚染物質が風で吹き飛ばされるのを待つしかないというわけだ。興味深いのは朱氏の提言だ。大気の滞留が予想される場合には、事前に交通や工場の操業を規制することで、深刻な大気汚染を避けることができると提言している。

　この手の「大気汚染は天候のため説」は中国人にすこぶる評判が悪い。天候を口実に政府は責任逃れしているという批判である。確かに政府の責任は重いとはいえ、濃霧のような形で出現する大気汚染が天候に左右されていることは事実だ。逆にいうならば、平常時の目に見えない状況で汚染をどれほどコントロールできるかが課題となる。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ルペン氏に有罪判決、次期大統領選への出馬困難に　仏
2025.04.01

ビジネス

金、3100ドルの大台突破　四半期上昇幅は86年以
2025.04.01

ビジネス

ＮＹ外為市場・午前＝円が対ドルで上昇、相互関税発表
2025.04.01

ビジネス

ヘッジファンド、米関税懸念でハイテク株に売り＝ゴー
2025.04.01
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：引きこもるアメリカ
特集：引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号（4/ 1発売）

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 10
    「関税ショック」で米経済にスタグフレーションの兆…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中